2019 Fiscal Year Research-status Report
A study on organizational change and work reform through video communications
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18K01853
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| Research Institution | Nihon University |
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Principal Investigator |
児玉 充 日本大学, 商学部, 教授 (90366550)
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2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 経営情報 / 経営革新 / IT |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、近年のAI/IoTなどＩＴの進展を背景に、グローバル企業の戦略活動の中で急速に普及が加速している新たな「ITアプリケーション」である「コラボレーション・システム」（ビジネスチャット、クラウドサービス、ビデオ会議・Web会議システム、ユニファイド・コミュニケーション、など）を活用した経営革新と働き方改革に関して、ミクロな戦略論と組織論の視点から、世界的なグローバル企業のIn-depth longitudinal case studiesを通じて、新たな理論的フレームワークとインプリケーションを提供するための調査を行った。ITアプリケーションとして「コラボレーション・システム」は、このシステムが人や組織（コミュニティレベル）のビジネスプロセスや知識の共有さらには知識の創造活動というイノベーションに大きな影響を与える。「コラボレーション・システム」は企業のグローバル経営の促進、分散型プロジェクト業務の加速、企業内外における情報共有の促進と意思決定の加速、特定のスキルやノウハウの伝授と継承という人材育成、さらにはテレワークの促進によるモチベーション改革、といった理由でビデオ通信機能を有する「コラボレーション・システム」の活用はより一層の広がりを見せている。「コラボレーション・システム」を積極的に活用している欧米・アジアのグローバル企業のethnography, participant observation, action research, in-depth case studies, etc.のqualitativeなresearch methodによるlongitudinal な分析を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
今年度末までに、欧米の学術ジャーナル(Web of Science)への投稿が可能になるまでのデータ収集と分析が概ね完了した。そして最近、ジャーナルのEditorから修正論文のアクセプトの通知を得た。既にオンラインで閲覧できる状態である。査読付きジャーナルペーパの概要は以下の通りである。本論文ではコラボレーティブICTツールの中核となる「ビデオコミュニケーションツール(VCT)」の技術的イノベーションとマーケットイノベーションの進化について詳述し、VCTが企業内および顧客を含めた企業間での「知識コミュニティ」を発展させ、企業に競争力強化をもたらす戦略的ICTソリューションであることを示した。さらに、企業は[Exploration（探索）]に対して、スピードと効率性(&効果性)に加えて創造性を重視し、VCTのビデオ通信機能を活用した戦略的コミュニティによる知識創造の促進を図ることが明らかとなった。一方で、[Exploitation（活用）]に対しては、スピードと効率性を重視し、ビデオ通信機能だけでなく他のICTツールを活用した実践コミュニティによる知識活用の促進を図る点も明らかとなった。
残された研究課題として、企業が商品開発業務の状況や内容に対応してICTツールの種別や機能を使い分け、新製品開発という「不確実性のマネジメント（exploration)」と既存製品バージョンアップという「既存事業のマネジメント（exploitation）」の両立(Kodama and Shibata, 2014)という「Ambidextrous ICT management（両利きのICT経営）」をどのように実行していくかのミクロな解明にある。
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| Strategy for Future Research Activity |
本件研究テーマを知識経営論や戦略論まで拡大し、さらなるデータ分析を試み、欧米の著名な学術出版社からの英文モノグラフ出版へのチャレンジを実施する予定である。今後の研究推進の骨子であるIT capabilitiesに関する新たな研究アプローチとして、従来のInformation systemsの研究ストリームだけでなく、「knowledge-based view」、「community-based view」、「dynamic capabilities-view」という研究ストリームを統合したミクロなIT戦略や組織のダイナミズムについての longitudinal なプロセスレベルの分析と考察が必要となる。
研究代表者はこれまでの先行研究を踏まえ、企業の差別化戦略を可能にする可能性が高いITアプリケーションである「コラボレーション・システム」を取り上げ、組織やチーム（ビジネスコミュニティレベル）というミクロなプロセスレベルでのIT capabilitiesを解明する。ITアプリケーションとして「コラボレーション・システム」を取り上げる理由は、このシステムが人や組織（コミュニティレベル）のビジネスプロセスや知識の共有さらには知識の創造活動に大きな影響を与えるからである。
本研究の学術的貢献は主要な先行研究である、micro strategy-view, micro organization-view, Knowledge-based view, Information systems-viewという４つの研究ストリームを統合した観点から、IT capabilitiesに関するBlack Boxを解明し、新たな理論的フレームワークと知見を提供するものである。
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| Causes of Carryover |
本研究テーマを推進する中で、先行研究ではいくつかの研究課題が残されている点が明らかとなった。具体的は、以下の３点が上げられる。(1)先行研究では調査対象がマクロな企業レベルまたは事業ユニットレベルに限定されている。(2)ミクロな組織レベル（さらにはチームやビジネスコミュニティレベル）で、IT capabilitiesがどのように迅速性や効率性（さらには創造性）に影響を与えているのか？またどのようにミクロなプロセスレベルでアジリティに変化を起こしているのかの力学が先行研究では不明である。(3)先行研究では調査対象としているITツールがインフラ系やアプリケーション系というように幅広い技術分野を包括しており、個別具体的にどのような種類のITツールが上記項目(1)および(2)の文脈に関連しているかが不明である。
最終年度は上記のように、本研究テーマの着眼点(特に、知識経営論と戦略論分野）をより拡大し、データ分析の多角的考察を行う。そして得られた研究成果を英文モノグラフとして取りまとめ海外での研究成果の発信を試みるための費用としたい。
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Research Products
(1 results)
