2019 Fiscal Year Research-status Report
中高齢労働者によるジョブ・クラフティングの規定要因の解明:パネル調査による検討
Project/Area Number |
18K01854
|
Research Institution | Hosei University |
Principal Investigator |
石山 恒貴 法政大学, 政策創造研究科, 教授 (30647227)
|
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
廿楽 真紀子 (高尾真紀子) 法政大学, 政策創造研究科, 教授 (30768437)
|
Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
|
Keywords | ジョブ・クラフティング / ワーク・エンゲイジメント / 中高齢労働者 / プロアクティブ行動 / キャリア意識 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、中高齢労働者におけるジョブ・クラフティングの規定要因を、組織と個人の両面から解明することにある。この点が解明されることで、中高齢労働者の組織への貢献のあり方、動機づけの低下の実態も明らかになると期待できる。また、日本型雇用における賃金減額、役職定年、定年再雇用などの施策の有効性との関連も含めて、検証していく。 上述した目的のための調査として、平成30年度に質問紙の設計を行ったうえで第1波のWEB調査、令和元年度に第2波のWEB調査を行うことを計画していた。2波の調査を行うことで、より精緻に規定要因を解明することが狙いである。 ここまで述べた研究計画に鑑み、平成30年度においては、予定通り質問紙の設計と第1波のWEB調査を実施した。この調査においては、結果の指標となる従属変数にジョブ・クラフティング、ワーク・エンゲイジメントを設定し、規定要因となる組織要因と個人要因を設定した。また、サンプル数については、研究計画では2000名としていたが、4331名以上のサンプルを確保できた。さらにサンプルの中に、役職定年者と定年再雇用者のサンプルを個別に確保できた。 令和元年度においては、第1波のWEB調査の分析を行った。その結果、まず第1波の単独の分析結果だけで、日本労務学会の機関誌に論文を提出し、第1回の査読コメントを受け、論文を修正して提出した。さらに、別の学会に投稿する論文も作成中である。 また、第1波の分析結果も考慮したうえでの第2波のWEB調査の質問紙設計を行い、それに基づき、第2波のWEB調査を実施した。結果として、4331名の追跡調査対象者において、3535名の回答を得た。追跡調査の回答率は81.6%であり、通常の調査と比べて、非常に高い回答率を得て、サンプルを確保することができた。 このように、調査の実施と分析に関しては当初の計画どおり進捗しており、上述した研究目的に十分貢献する内容となっている。
|
Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
1: Research has progressed more than it was originally planned.
Reason
当初の計画以上に進展している。研究計画に鑑み、平成30年度においては、予定通り質問紙の設計と第1波のWEB調査を実施したが、この調査においては、予定していたサンプル数2000名に対し、4331名のサンプルを確保できた。さらにサンプルの中に、役職定年者と定年再雇用者のサンプルを個別に確保できた。続いて、令和元年度においては、第2波のWEB調査を実施し、4331名の追跡調査対象において、3535名の回答を得て、サンプルとして確保できた。このように、第2波の追跡調査のサンプル数においても、当初の2000名を上回るサンプルを確保できたため、計画以上の進展と評価した。
|
Strategy for Future Research Activity |
当初の計画を上回って、第1波WEB調査で4331名、第2波WEB調査で3535名のサンプルを確保した。この調査に基づき、論文の作成と投稿を進めていく。具体的には、第1波WEB調査単独の分析で日本労務学会の機関誌に論文を投稿中、さらに他の学会への投稿論文も作成中である。第1波WEB調査と第2波WEB調査に基づく分析を進め、これについても、論文を作成し、投稿を進めていく。
|
Causes of Carryover |
第2波のWEB調査については、その回答数によって費用が変動するため、前倒し支払い請求を行った。結果として、最大数の回答が得られなかったため、次年度使用額が生じた。ただ、この次年度使用額は、当初の次年度に計画していた額とほぼ同額であり、ほぼ計画通りに進行している。
|