2021 Fiscal Year Research-status Report
承認欲求に働きかける組織・人的資源管理の効果に関する実証的研究
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18K01861
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| Research Institution | Doshisha University |
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Principal Investigator |
太田 肇 同志社大学, 政策学部, 教授 (30223837)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 承認欲求 / テレワーク / 管理職 / 人事管理 / 働き方改革 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
1. 大企業ならびに中小企業の管理職、一般従業員に対してリモートによる聞き取り調査を実施した。コロナ禍の影響により、テレワークが浸透し、働き方もマネジメントも大きく変化した。企業のなかには、従業員の承認欲求を満たすため、パソコンのチャット機能などを利用して部下の仕事ぶりや貢献に対して承認のメッセージを送る工夫をしているところが多い。それによって社員の不満が最小限に抑えられているという管理職の声が多く聞かれた。
2. 企業の経営者なマネジャーに対し、インターネットによる調査を実施した。内容は、新たな制度導入の可能性、自社の業務に対する適合度などについての質問である。調査結果は業種別、規模別などによって集計している段階である。
3. 国内外の企業において訪問聞き取り調査を計画していたが、コロナ禍の影響により実施できていない。2022年度には実施する計画を立てている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
コロナ禍の影響により、国内外への出張が困難になった。また多くの企業が感染防止のため、対面での聞き取りを受け入れなかったため。
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| Strategy for Future Research Activity |
コロナ禍が落ち着き、国内外への出張が解禁されるなど条件が整えば、国内外での聞き取り調査を実施する予定である。万が一、訪問聞き取り調査が困難な場合には、可能な限りリモートでの聞き取り調査やインターネットによるアンケート調査を実施する。また研究会や学会では、その成果を報告したい。
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| Causes of Carryover |
国内外の企業等において聞き取り調査、ならびに従業員に対する質問票による調査を計画していた。ところが新型コロナウィルスの影響が長引き、実施が困難になった。とくに企業活動や出張などを再開できる見通しが立たなかったため、中途で代替的な手段を講じることも困難だった影響が大きい。
2022年度にはコロナ禍が落ち着く見通しなので、国内外の企業等における聞き取り調査、ならびに従業員に対する質問票による調査を実施する予定である。なお実施時期や具体的な方法は、コロナ禍の推移や政府の方針などを踏まえながら決定する。
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