2019 Fiscal Year Research-status Report
ストア・ロイヤルティ形成要因とブランド・ロイヤルティへの影響
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18K01892
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| Research Institution | Tokyo Keizai University |
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Principal Investigator |
本藤 貴康 東京経済大学, 経営学部, 教授 (30367312)
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2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | ストア・ロイヤルティ / ドラッグストア |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年度は、全国各地でエリアドミナント展開しているドラッグストア企業12社の顧客合計3万5千人へのアンケート調査を実施して、回答を得られたのが12790人だった。主にストア・ロイヤルティに関する認知調査を行った。この研究成果については、2020年7月及び2021年1月の日本食糧新聞、2020年3月発行の東京経大学会誌などに発表した。
当該年度中の主な研究成果としては、「好印象な接客」の経験の有無がストア・ロイヤルティ形成のきっかけになったことが、年間商品購入額、購入頻度、購入カテゴリー数を目的変数として顕著な影響力を有することが検証された。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
基本的には、大きな問題なく進捗している。
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| Strategy for Future Research Activity |
次年度の研究としては、前年度の顧客アンケート調査よりも更に対象を拡大した大規模なアンケート調査を実施し、それを踏まえた上でID-POSデータによる分析を進捗させていく予定である。
最大の問題は、新型コロナの社会不安によって、非日常的購買行動が急増しており、一般的な検証と考察ができない顧客の生活環境及び調査環境に入っている点が懸念点になっている。
新型コロナの終息は、夏前に終息する目処が立っていないため、現時点では様々な状況を想定しながら、今後の研究方針を検討しているが、いずれにしても2020年度の購買行動は特殊な生活環境における購買行動になってしまうため、顧客アンケート調査もID-POSデータも2021年度に進捗させることも選択肢としていきたい。
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| Causes of Carryover |
顧客アンケート調査及びID-POSデータのデータクリーニングなどについて、アルバイトを使用する予定だったが、データが想定以上に複雑な結果になってしまったこと、また雇用環境の問題などによって未使用だった。また、顧客調査協力店舗を広範囲に渡って視察する予定だったが、予定していた店舗数を回りきれなかった。これらは次年度以降に使用する見込みである。
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