2020 Fiscal Year Research-status Report
ストア・ロイヤルティ形成要因とブランド・ロイヤルティへの影響
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18K01892
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| Research Institution | Tokyo Keizai University |
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Principal Investigator |
本藤 貴康 東京経済大学, 経営学部, 教授 (30367312)
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2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | ストア・ロイヤルティ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
ドラッグストアにおける顧客購買行動に基づいてストア・ロイヤルティ形成プロセスと要因を解明し、ストア・ロイヤルティのブランド・ロイヤルティへの影響を検討する予定だったが、新型コロナ感染拡大によって、スーパーマーケット、コンビニエンスストア、ドラッグストアなどの最寄型業態の利用状況が大幅に様変わりした。したがって、急きょ新型コロナ生活を通じて変化したストア・ロイヤルティ形成要因を再調査する予定に計画修正をする。現時点では、新型コロナ感染状況が、どのような形でどのようなタイミングで推移するのか予断できないため、売場の変化、顧客購買行動の変化などの情報収集を進める。
当初の予定では、2019年に大規模に実施した全国規模の顧客調査の解析と考察を進める予定だったが、生活者の購買行動の大きな変化が生じており、現在再調査の実施を検討中である。調査費用の問題もあり、更に感染状況の影響も大きいため、基本的には対象チェーンのID-POSによる購買行動分析を軸として、行動ベースの分析を継続しながら、調査協力予定先の売場視察などを進捗させていく予定である。
2019年調査結果では、ストア・ロイヤルティ形成の最大の要因は「好印象の接客経験」をきっかけとしている可能性が高いが、ファミリーユース・カテゴリーの売価設定、パーソナルユース・カテゴリーの品揃え状況が重要な要因として導出されている。しかし、2020年度に強いられているコロナ生活によって「品揃え」や「価格」などの比重が高まる可能性もあり、仮説の再構築を進める。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
新型コロナ感染拡大による顧客行動によって、2019年度分までの調査結果が変わらずに有効なのかどうかの検証が必要になっている。日常的な購買行動も非日常的な購買行動も大きな変化をきたしており、コロナ前の調査結果の検証のためにも、再調査を実施する必要があり、現在研究予算などを含めて検討中である。
区分としては「遅れている」を選択しているが、正確に表現すると、仮説の再構築と再調査の実施が必要な事態に至っている。
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| Strategy for Future Research Activity |
現状では、新型コロナ感染の終息をまってから、再び全国規模の顧客アンケート調査の実施を想定している。ブランド・ロイヤルティについては、ストア・ロイヤルティの解明を前提としているため、研究予算と時間的な制約を考えて、研究課題として「ストア・ロイヤルティ」を優先させて進捗させていく。
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| Causes of Carryover |
コロナによる消費者の生活環境の変化にともなう再調査の必要が生じたため。
全国規模の顧客アンケート調査の再実施に関わる費用を委託業者と交渉中。調査協力小売店舗の店舗視察のための旅費として現時点では約70万円を想定。再調査費用次第で調整して、優先事項は再調査実施を位置づけている。
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