2021 Fiscal Year Research-status Report

A Time and Income Allocation Model for Consumer's Cross Media Usage Based on Statistical Data

Research Project

Project/Area Number	18K01902
Research Institution	Kwansei Gakuin University
Principal Investigator	山田孝子関西学院大学, 総合政策学部, 教授 (80272053)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2023-03-31
Keywords	モデル化 / 行動変容 / 生活価値観 / メディア接触
Outline of Annual Research Achievements	2021年度も新型コロナ感染症の影響を受け、研究活動そのものを休止した。その理由は、本研究の課題である消費者のメディア利用時間や生活行動習慣そのものが、このパンデミックに伴う行動変容やリモートワークへの移行で劇的な影響を受けているからである。経済的な混乱は大きく、しかもその混乱は現在も続いている。筆者が構築しようとしているモデルは生活者の時間・所得配分を要素とする。感染症流行による緊急事態宣言とリモートワークへの移行は、生活者の移動制約を伴った行動変容を起こし、その消費活動も直撃した。さらに遠隔会議やデジタル機器の普及がメディア接触行動と時間消費を大きく変えた。このような状況では、たとえポストコロナを仮定した場合でも、もはや従来のモデルの前提が変わっている可能性が高い。以上のような理由からやむなく本研究課題の休止を決めた。一方で、2021年度は変化を把握するため生活者総合調査データを用い、感染症のもたらした生活価値観、メディア接触の影響について分析を続けている。またウィズコロナとして、活動制限の影響をうけつつも2022年度にむけて日常が戻りつつある。今年度は研究としてのモデル開発を中断する一方で、モデル記述言語Pythonを用いた学生教育向けのプログラミングのテキストに多くの研究時間を割いた。このテキスト内で、モデルやシミュレーションといった事項を取り上げた。このテキストを「作りながら丁寧に学ぶPythonプログラミング」として2022年4月に関西学院大学出版会より出版予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 4: Progress in research has been delayed. Reason 2020年度は2019年度末に顕在化したコロナ新型感染症の影響を受け、1年間やむなく研究活動そのものを休止した。その理由は、本研究の課題である消費者のメディア利用時間や生活行動習慣そのものが、このパンデミックに伴う行動変容やリモートワークへの移行で劇的な影響を受けているからである。経済的な混乱は大きく、しかもその混乱は2021年も続いている。筆者が構築しようとしているモデルは生活者の時間・所得配分を要素とする。感染症流行による緊急事態宣言とリモートワークへの移行は、生活者の移動制約を伴った行動変容を起こし、その消費活動も直撃した。さらに遠隔会議やデジタル機器の普及がメディア接触行動と時間消費を大きく変えたと思われる。このような状況では、たとえポストコロナを仮定した場合でも、もはや従来のモデルの前提が変わっている可能性が高い。以上のような理由からやむなく2021年度も1年間の本研究課題の休止を決めた。一方で、感染症のもたらした生活価値観、メディア接触の影響を分析を続けている。生活習慣そのものがコロナ新型感染症の影響で大きく変わり、在宅時間の伸びや屋外活動への積極的な関与、屋外での携帯端末の利用時間が伸びていることは判明しているがネットを含むメディアの接触や時間消費、情報との信頼感の違いなどは、まだ分析を行っているところである。2022年度は、こうした分析を踏まえモデル構築に引き続き取り組む予定である。
Strategy for Future Research Activity	モデル構築の基本方針として、時間消費行動とメディア利用を要素とする枠組みは変わらない。しかしモデルで用いるメディア接触時間、収入や日常の生活時間大別行動に与えた影響がどの程度か、データを用いて定量的に明らかにする必要がある。2022年度中はこれらの分析を2019年データと2020年データの比較から明らかにする必要がある。定量的なデータ分析を無視したモデル構築は、モデルの信頼性、実効性の確保から不適切である。本研究課題を当初の予定通りに遂行することは困難かもしれないが、未曾有のパンデミックにかかわる価値観の変動やメディア接触のかかわりを精査し、現状だからこそ可能な知見を得たい、と考えている。
Causes of Carryover	新型コロナ感染症のため、課題である生活者の時間消費行動が大きく影響を受けた。そのため研究課題であるモデル構築と分析を中断せざるを得なかったため次年度に研究費使用を伸ばした。現在、ポストコロナを目指した日常を取り戻しつつあり、取りやめとなっていた学会、研究会なども、オンライン併用などで再開されつつある。そのため2022年度は国内学会、研究会などで成果報告のための参加費、学会費を支出する予定である。