2021 Fiscal Year Research-status Report
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18K01967
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| Research Institution | Aichi Prefectural University |
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Principal Investigator |
井戸 聡 愛知県立大学, 日本文化学部, 教授 (40363907)
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2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 地域おこし協力隊 / 条件不利地域 / 移動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2021年度は、2020年度に引き続き、新型コロナウイルスの影響により、移動の自粛や制限を余儀なくされることが多く、また対面での現地調査などを行うことがたいへん困難な状況が継続した。そのために予定していたフィールドでの現地調査などに関しては、そのほとんどを進めることを断念し、次年度以降に行う予定とした。
一方で、これまで行ってきた調査研究での収集データの整理や分析・考察などを行い、次に示すような成果報告を行った。
「トランスローカリティからみる移動・若者・ライフスタイル（３）―居住についての満足と移動」第94回日本社会学会大会、東京都立大学（令和3（2021）年11月14日）。
この報告では、地方中枢拠点都市と条件不利地域からなる地方圏においても移動経歴を有する若年層が多いことが明らかとなった。従来、移動経験は東京圏を代表とする大都市のものとして語られイメージされてきたなかで、地方圏においても移動経験を有する人々のボリュームが大きいことをデータとして明らかにし、地方圏における移動についての検討の必要性を示した。こうした地方の移動経験を有する若者層において、移動経験と地方での暮らしにおける満足がどのように関連するのかについて検討を行い、その結果、地域の現状に対する満足感や将来的な居住の意向については、非移動層において有意に満足感や居住継続意向が高いという関連が明らかになった。一方、移動層についてはIターン層、Uターン層で異なる傾向を示すことが明らかとなり、Uターン層は条件不利地域において居住意向が非Uターンに比べて有意に高く、生活満足については地域特性や移動特性ごとに一貫した傾向は読み取れないという結果となった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
2021年度は、2020年度に引き続き、新型コロナウイルスの影響により、移動の自粛や制限を余儀なくされることが多く、また対面での現地調査などを行うことがたいへん困難な状況が継続したため。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度に予定していたフィールドでの現地調査などに関しては、次年度以降に行う予定とした。調査活動と並行して、これまでの研究データに関するまとめや整理、分析・考察を行い、学会報告や論文などの研究成果として公表していく予定である。
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| Causes of Carryover |
本年度は前年度から続く新型コロナウイルスの影響によって、現地調査が困難となる状況が継続したため、本年度の研究計画を次年度に行うことにした。そのため、本年度に使用予定であった調査活動に関わる予算を次年度に繰り越すこととした。
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