2020 Fiscal Year Research-status Report
Practical Studies of the Food Education (shokuiku) for Fisheries about the Skipjack Tuna
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18K01996
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| Research Institution | Ehime University |
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Principal Investigator |
若林 良和 愛媛大学, 南予水産研究センター, 教授 (10201146)
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2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | ぎょしょく教育（総合的な水産版食育） / カツオ / 産業文化 / フィールドワーク |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、水産社会学や文化人類学の視点から、現代社会で重視されている食育分野の研究と実践活動で、水産分野の食育に関する実証的な研究を推進するものである。本研究は次の２段階で進めた。まず、第１段階として、カツオの諸事象を産業と文化の問題として捉え、歴史的な動向と地域的な展開を検討する。第２段階では、第１段階の分析で得られた知見を、「ぎょしょく」教育へ展開する可能性について検討を進めた。
本研究の第３年度（2020年度）における研究実績は、次のとおりである。
フィールド調査は、新型コロナウィルス感染の拡大と回避のために、2020年２月から2021年３月までの約13か月間、断念せざるを得なかった。本研究の本来的な目的と方法からすれば種々の制約があるものの、代替策として、次の３点を可能な範囲で試みた。それらの代替策とは、①すでに入手済みの文献・資料を丁寧に渉猟すること、②これまでの人的ネットワークを活用して現地のカウンターパートとの間で、メール交信やリモートのインタビューによって関連情報を収集すること、③インターネット上の情報については、その信ぴょう性を入念に確認しながら、関連情報を収集することの３点であった。
研究成果の公表は、積極的に推進した。2020年度のアウトプットは８件（雑誌論文４件（大学紀要３件、博物館紀要１件）、学会発表１件、著書[編著・分担執筆]３件）であった。この件数は昨年度に比べて倍以上に達した。
なお、昨年度（2019年度）の研究成果（若林良和ら10名『愛媛学を拓く』2019年９月刊、創風社出版）が第36回愛媛出版文化賞（研究・評論：奨励賞）を2021年１月に受賞した。そこでは、「第１章 「ぎょしょく教育」のコンテンツと地域的意義」を執筆するとともに、その代表者（愛媛大学、松山大学から各１名）として調査研究の企画・総括、出版に向けた編集業務を主導した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初計画にしたがって、フィールド調査がコロナ禍のために中断しているが、研究成果の公表は順調に進んでいる。フィールド調査の実施は2020年２月から2021年３月まで断念せざるを得なかった。研究成果の公表は、既存の蓄積データ、従来のネットワークを駆使して推進した結果、当初の予定以上のものになった。
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| Strategy for Future Research Activity |
第４年度（2021年度）は、当初計画を念頭に置きながら、コロナ禍で実施できなかった過年度分のフィールド調査についても、コロナ収束状況を考慮しつつ、可能な限り実施する予定である。
フィールド調査の実施は、コロナ禍の動向を見ながらの対応になる。実施可能となった場合には、まず、過年度分（九州地方や四国地方、東海地方）のフィールドワークを実施する。続いて、第４年度に予定している関東・東北地方でのフィールドワークを実施する。ただ、新型コロナ感染状況により、大幅な変更を強いられる可能性もある。実施不可能となった場合には、2020年度と同様に、３つの代替策で対応していく所存である。
研究成果の公表は、これまでの蓄積やネットワークを活かしながら、可能な範囲で、高知県や愛媛県、三重県、静岡県、千葉県、宮城県などの分析を実施して積極的に公表する。
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| Causes of Carryover |
2020年２月～2021年３月（第３年度）に実施予定であったフィールド調査は、コロナ禍のために断念せざるを得なかった。そのために、2020年度は旅費を中心に繰り越すことになった。
第４年度（2021年度）において、新型コロナ感染状況の動向を見ながら、過年度分のフィールド調査を可能な範囲で実施し、予算執行していく予定である。
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