2021 Fiscal Year Research-status Report
A Study on Sustainable Consumer Society: Exploring the Factors of Development in Portland, Oregon
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18K02004
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| Research Institution | Bunkyo Gakuin University |
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Principal Investigator |
寺島 拓幸 文京学院大学, 人間学部, 准教授 (30515705)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
間々田 孝夫 立教大学, 名誉教授, 名誉教授 (10143869)
水原 俊博 信州大学, 学術研究院人文科学系, 教授 (10409542)
藤岡 真之 弘前学院大学, 社会福祉学部, 准教授 (60405727)
三田 知実 熊本県立大学, 総合管理学部, 准教授 (20707004) [Withdrawn]
野尻 洋平 名古屋学院大学, 現代社会学部, 准教授 (40713441)
畑山 要介 豊橋技術科学大学, 総合教育院, 講師 (70706655)
畑山 直子 日本大学, 文理学部, 研究員 (10732688)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | ポートランド / 消費文化 / 持続可能性 / エコ / ローカル / DIY / フィールドワーク / アメリカ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は，「環境先進都市」として注目を集めるオレゴン州ポートランドの消費文化を実証的に検討することによって，特有の消費文化とその持続可能性の実態解明，およびそれを支える地域コミュニティの役割を明らかにすることである。
2021年度は，当初3年（2018～2020年度）を予定していた本プロジェクトの研究期間を延長し，新型コロナウィルス感染拡大によって前年度に実現できなかった現地フィールドワークを実施しつつ，ポートランドの消費文化を形成している志向性としてこれまで照射してきた〈地域志向〉〈環境志向〉に加え，〈健康志向〉や〈DIY志向〉についても探求する予定であった。また，これまでのフィールドワークで調査してこなかった産業分野（オーガニックスーパーマーケット，ファーマーズマーケット，ワイナリー，ディスティラーなど）への聞き取りも予定されていた。
しかし，想定よりも長期化した新型コロナウィルスの影響により現地フィールドワークの実施を見送らざるをえなかったため，2018～2019年度に実施された調査から得られたデータを再検討し，論文のかたちにまとめた。またこの間，各プロジェクトメンバーは，上記の志向性に関する理論的・実証的研究を進めた。
こうした事情から，2022年度まで研究期間を再延長し，社会状況の変化（パンデミック，物流の混乱，急速に進んだインフレなど）による消費者意識の変化も踏まえた調査課題の再検討をおこないつつ現地フィールドワークに臨む。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2021年度は，2020年度に引き続き，新型コロナウイルスの感染拡大ならびにコロナ禍の長期化によって研究計画の変更を余儀なくされた。当初計画されていた年度末（2022年2～3月）の現地フィールドワークは見送られた。このため，次善の策として，各プロジェクトメンバーがパンデミック前に実施された調査のデータの再検討や得られた情報のアップデートに努め，論文のかたちにまとめる作業を主におこなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度末（2022年2・3月）に実施される予定であった現地フィールドワークを2022年度に延期する。各プロジェクトメンバーが渡航可能な時期として2022年8～9月または2023年2～3月を予定している。これに向け，定期的にオンライン研究会を開催し，（1）2018～2019年度から変化した社会状況（パンデミック，物流の混乱，急速に進んだインフレなど）による消費者意識の変化も踏まえた調査課題の検討，（2）調査対象者の選定とアポイントメント，（3）半構造化インタビューで用いる質問項目の作成をおこなう。
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| Causes of Carryover |
当初の研究計画では，2021年度に数名のメンバーによる現地フィールドワークが予定されていた。しかし，新型コロナウイルス感染拡大により実施が見送られ，次年度利用額が生じた。
2022年度は，改めてフィールドワークを実施する計画のため，「旅費」はこれに充てられる。また「物品費」は，引き続き関連する文献・資料の収集費用として使用される。
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