2020 Fiscal Year Research-status Report
東京臨海部を対象とする現代大都市の空間的・時間的構造の社会学的研究
Project/Area Number |
18K02014
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Research Institution | Waseda University |
Principal Investigator |
若林 幹夫 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (40230916)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 大介 日本女子大学, 人間社会学部, 准教授 (10609069)
南後 由和 明治大学, 情報コミュニケーション学部, 専任准教授 (10529712)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 都市 / 臨海部 / 湾岸 / 大開発 / ジェントリフィケーション / 流通 / 都市のイメージ / ビッグネス |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は東京臨海部を対象に、現代都市の社会構造を、空間的および時間的な構造という点から実証的に解明するとともに、都市の社会学の新たな理論と方法の構築を目指すことを目的に、①東京大都市圏における臨海部の社会的地層・地形・イメージの重層性、②交通・流通のインフラ空間としての東京臨海部の構造、③巨大スケールの空間と施設,社会的意味、という3つを主要な焦点として調査・研究を行なってきた。 前年度に引き続き2020年度は、豊洲、台場、有明、青海の臨海副都心、晴海、夢の島のフィールドワークを行い、上記地区の現状と開発の実施状況、地形と地域の歴史的な形成過程、これらの地域の社会生態学的な構造を調査した。また、文献およびインターネット上のデータ収集も、前年度に続いて継続した。 これらの調査・研究により、①・②については、東京の湾岸地域の交通・流通インフラを含む巨大な施設と広大な空間がどのようにして歴史的に形成され、重層することによって、湾岸特有の空間や経験を生み出しているかを分析した。とりわけ、戦後東京の湾岸地域に関連する都市計画・都市構想の系譜と現在を検討した。行政、企業、建築家、工学者などによって、戦後東京の湾岸地域は自由に計画や構想を書き込める「白紙」とみなされてきた。そのため、東京の湾岸地域には、各時代の「都市問題」を解決しうる新たな都市の形が大胆に投影されている。これらの湾岸地域をめぐる大胆な計画・構想はすべて実現したわけではない。しかし、湾岸特有の巨大な施設と広大な空間を徐々に作り上げていくことになったことを明らかにした。また③については、東京臨海部の輪郭・巨大さをめぐる認識と、地図の表象やスケールとの関係性について考察を進めた。また東京臨海部における巨大施設の形態や外観について、技術が作り出す景観である「テクノスケープ」の観点から分析した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
新型コロナウイルス感染症の広がりにより、フィールドワークやデータ収集のための学外での作業が制限されたことと、研究調査の対象だった東京2020オリンピック・パラリンピックの実施が延期となったことにより、当初予定していた研究計画を完全に実施・遂行することが困難だったため。
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Strategy for Future Research Activity |
2021年度も依然として新型コロナウイルスによる感染症の影響で、フィールドワーク、研究会ともに通常と同様に実施することが難しい状況だが、文献やインターネットを利用した資料収集を進めるとともに、Zoom等を利用することによって研究会を実施していく予定である。フィールドワークも可能な限り実施することとする。 最終年度の成果をまとめることにむけて、3つの焦点それぞれについて収集した資料の分析を進めるとともに、相互の研究成果を結んで新たな実証的および理論的な知見を見出すことを目標として、調査・分析を進める。 また、研究協力者として筑波大学の楠田恵美氏に引き続き参加してもらうとともに、日本女子大学非常勤講師の北嶋健治氏も新たに研究協力者に加え、歴史社会学、文化社会学、メデイア論の視点からもより充実した研究を行ってゆく。
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Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の広がりによって、当初予定の研究調査活動が実施できなかったために次年度使用額が生じ、研究年度を延長した。 今年度は文献およびインターネットによる資料収集、フィールドワーク、それらに必要な書籍購入、交通費、人件費、物品購入等のために研究費を使用する。
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Research Products
(14 results)