2021 Fiscal Year Research-status Report
東京臨海部を対象とする現代大都市の空間的・時間的構造の社会学的研究
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18K02014
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
若林 幹夫 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (40230916)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 大介 日本女子大学, 人間社会学部, 教授 (10609069)
南後 由和 明治大学, 情報コミュニケーション学部, 准教授 (10529712)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 東京 / 臨海部 / 湾岸 / 大規模開発 / ジェントリフィケーション / 流通 / 都市のイメージ / ビッグネス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は東京臨海部を対象として現代の大都市を、空間的および時間的な構造という点から実証的に解明するとともに、都市の社会学の新たな理論と方法の構築を目指すことを目的として計画され、①東京大都市圏における臨海部の社会的地層・地形・イメージの重層性、②交通・流通のインフラ空間としての東京臨海部の構造、③巨大スケールの空間と施設,社会的意味、を主要な焦点として実証的かつ理論的な調査・研究を行なってきた。
前年度に引き続き2021年度は有明、豊洲、晴海のオリンピック・パラリンピック関連施設その他のフィールドワークと、日本橋川・神田川・隅田川周辺地域の船上からの視察、佃島・築地のフィールドワークを行い、上記地区の現状と開発状況、地形と地域の歴史的な形成過程、これらの地域の社会生態学的な構造を調査した。文献およびインターネット上のデータ収集も、前年度に続いて継続した。
①・②については、東京の湾岸地域の交通・流通インフラを含む巨大な施設と広大な空間がどのようにして歴史的に形成され、湾岸特有の空間や経験を生み出しているかについて、フィールドワークにもつづく検討と分析を行った。また、新型コロナウイルス感染症の影響によって、都市への集住・集中にかつてよりも歯止めがかかったが、そのことが東京の湾岸地域研究にいかなる影響をもたらすのかを、ポスト高度成長期以降の都市のありかたを含めて考察した。この点から②に関連してとくに高密度の都市、人口減少時代の「まち」論、ポストモータリゼーションにおけるインフラなどの視点からの考察を進めている。
③に関しては、外観からは内部機能がわからず、人を寄せつけず、立ち入ることができない工業施設や物流倉庫などの建物・施設の「巨大さ」の社会的な位相について、「距離の遠さ」（遠隔地へのエネルギーの伝送、モノの運搬、心理的距離など）や「構成的外部」の観点から分析・考察した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度よりも多くのフィールドワークが実施できたとはいえ、引き続き新型コロナウイルス感染症の広がりにより、フィールドワークやデータ収集のための学外での作業が制限された。このことにより、当初予定していた研究計画を完全に実施・遂行することが困難だったため、研究の進捗に若干の遅れが生じることとなった。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度も依然として新型コロナウイルスによる感染症の影響が予断を許さない状況ではあるが、フィールドワークを可能なかぎり実施すると共に、研究会も対面・非対面の双方で開催し、議論と分析を進めていく。また、ポストコロナの視点を考慮に入れつつ、戦後・現代日本の都市計画おいて、東京湾岸がどのように構想され、挫折し、その一部が実現し、いかなる都市空間と都市経験を形作っていったかを調査・分析する予定である。
最終年度の成果をまとめることにむけては、3つの焦点それぞれについて収集した資料の分析を進めるとともに、相互の研究成果を結んで新たな実証的および理論的な知見を見出すことを目標として、調査・分析を進め、研究成果の公表に向けての論考の執筆と出版社との交渉・協議をおこなうことにしている。研究協力者として筑波大学人文社会系特任研究員の楠田恵美氏、日本女子大学非常勤講師の北嶋健治氏に引き続き参加してもらい、歴史社会学、文化社会学、メデイア論の視点からもより充実した研究を行ってゆく。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染症の広がりによって、当初予定の研究調査活動が実施できなかったために次年度使用額が生じ、研究年度を延長した。
今年度は文献およびインターネットによる資料収集、フィールドワーク、それらに必要な書籍購入、交通費、人件費、物品購入等のために研究費を使用する。
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