2019 Fiscal Year Research-status Report
地域在住中高年者のロコモティブシンドローム予防システムの構築と効果検証
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18K02225
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| Research Institution | Saitama Medical University |
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Principal Investigator |
新井 智之 埼玉医科大学, 保健医療学部, 准教授 (70583061)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
丸谷 康平 埼玉医科大学, 保健医療学部, 講師 (00626369)
藤田 博暁 埼玉医科大学, 保健医療学部, 教授 (40383096)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | ロコモティブシンドローム / ロコモーショントレーニング / 高齢者 / 追跡調査 / 介護予防 / ロコモ予防 / フレイル予防 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，ロコモを予防するためのシステムを構築し，その効果を検証することを目的とする。具体的には，①ロコモを発見するための検診システムを確立すること，②ロコモの重症度(ロコモ度１，ロコモ度２)に応じた介入の効果を検証し，ロコモの予防法を確立することの2点が目的である。
本研究では、研究1として，「ロコモ検診」によるロコモの縦断調査を行い，ロコモの進行に影響する要因やロコモとフレイル・サルコペニア・骨粗鬆症といった障害との関連を明らかにする予定である。研究2では，ロコモの重症度別に介入研究を実施し，その効果を検証する予定である。研究1は、4年間の研究期間中、年1回の調査を4回実施する。研究2は平成32年より介入研究を実施する予定となっている。
平成30年度は，ロコモの縦断調査のためのベースライン調査を実施し，地域高齢者約500人の方に参加いただいた。測定した項目は，運動機能として握力，5回立ち上がり時間，片脚立ち時間，歩行速度を調査した。またロコモ度テストである立ち上がりテスト，2ステップテスト，ロコモ25を調査している．さらに運動器の障害を調査するために，体脂肪，筋肉量，踵骨骨密度を測定している。認知機能では，主観的記憶の調査票，RDSTJ，CADiを測定している。その他生活機能やQOLをアンケートにて測定した。
令和1年度は縦断調査2回目の実施とロコモに対する介入研究を行ったが、新型コロナウイルス感染症の影響で、令和1年度の後半の研究活動が中止となったため、測定人数は250人にとどまり、縦断調査の対象は150人程度であった。また介入研究対象者も、当初の予定より減少しており、30人にとどまっている。
令和2年度は、縦断調査3回目と中止となった介入研究を実施する予定である。さらに平成30年度と令和1年度の測定結果を横断、縦断的に解析する予定である
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成30年度は，当初の計画通りに研究が進行している。協力自治体と協議を重ね，年間6回の検診事業を行い，平成31年3月までに，ベースラインの調査を終え，約500人の対象者を集めることができた。令和1年度は縦断調査2回目と介入研究を行う予定であったが、新型コロナウイルス感染症の影響で、年度後半に予定していた縦断調査と介入研究の初回調査を行うことができなかった。令和1年度では、縦断調査の参加者は約250人，介入研究の対象者は30人にとどまり、それ以上の調査は中止となってしまったため、研究はやや遅れているといえる。
令和2年度は、感染症対策を行いながら、縦断調査と介入研究の事業を再開する予定である。また、測定が終了したデータの解析を進め、論文作成を行う予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度は縦断調査3回目を実施し、昨年度に中止となってしまったロコモ介入研究を再開する予定である。今年度の調査の日程、場所は決定しているため、今後は、調査の再開に向けて、感染症対策等について自治体と協議する予定である。
また、平成30年度と令和1年度の調査データの解析を行い、その結果に関して、学会や論文として発表する予定である。
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| Causes of Carryover |
当初購入予定であった姿勢測定機器ではなく、マルチ周波数体組成計を購入し、令和元年度は、ほぼ当初の予定通り予算を執行することができた。
しかし新型コロナウイルス感染症のため、令和2年3月に予定していた調査が延期となり、その調査で使用する物品（消耗品）を購入することがなくなったため、次年度使用額が生じる結果となった。
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