2018 Fiscal Year Research-status Report
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18K02335
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| Research Institution | Otemon Gakuin University |
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Principal Investigator |
清水 栄子 追手門学院大学, 基盤教育機構, 准教授 (10760275)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中井 俊樹 愛媛大学, 教育・学生支援機構, 教授 (30303598)
山崎 その 京都外国語大学, 総合企画室, 室長 (70449502)
岸岡 奈津子 立命館大学, 学生部・OIC学生オフィス, 職員 (30757927)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 履修指導 / 学習相談 / 能力開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、学習支援者による実践の省察を通して、支援に対する共通する考え方や行動基準のモデル化とSDなどによる能力開発にある。そのために、学習支援の実践および学習支援者に求められている能力と能力開発の実態を明らかにする必要がある。
2018年度は、国内における学習支援の具体的な内容および学習支援者の担う役割や能力開発を中心に情報収集を行った。特に履修指導および学習相談を中心として、学会等におけるラウンドテーブルおよび研究会（2回）の開催により、学習支援者や参加者と意見交換を行った。実践事例として取り上げたのは、愛媛大学、金沢大学、昭和女子大学、創価大学、明星大学、立命館大学、テンプル大学ジャパンキャンパス計７大学（うち米国1大学）である。学習支援者として、教員、職員、学生が支援に取り組んでいる。教員には、学習支援を専任に担当する者も含まれている。
議論の中で、実践上の課題として、学生の主体性を向上させるための取り組み、未然予防を視野に入れた学生支援体制の構築、学習支援者の能力開発など明らかにされた。学習支援者の能力開発に関しては、学生には研修が課されている場合が多く、他方教職員に関しては、職場におけるOJTによるところが大きい。
これらの議論において、学習支援者の能力開発に関する論点を整理した。具体的には人材育成論に基づいて（１）学習支援担当者にはそもそも能力開発が必要なのか、（２）学習支援担当者の能力開発の目的は何なのか、（３）学習支援担当者の能力開発はどのように進められるべきなのか、（４）学習支援の主体として教員、職員、専門職、学生のそれぞれの強みと弱みは何か、という４つの課題について現状と課題を明らかにした。
米国専門職団体による能力開発については、求められる能力・スキルについて文献調査により、ポスター発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初計画においては、2018年度に米国の学習支援に関連する専門職団体を訪問し、学習支援者の能力開発にかかわる特徴と課題を明らかにする予定であった。しかし、2018年8月末で愛媛大学を退職し、2018年9月より追手門学院大学において勤務することになった。そのため研究環境を整えるのに時間を要し、当初予定としていた米国の専門職団体への訪問調査の準備が整わなかった。
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| Strategy for Future Research Activity |
（1）2019年度は、昨年度の情報収集を基に、学習支援のうち、特に履修指導、学習相談、教科指導に関して、以下のような国内外での情報収集をさらに行う予定である。
2018年度に予定していた米国の学習支援に関わる専門職団体への訪問調査を行い、学習支援の実態および能力開発の現状と課題を明らかにすることを目指す。訪問先として、学生の目標設定とその達成を主に履修指導の面から支援するアカデミック・アドバイジングの専門職団体である全国アカデミック・アドバイジング協会（NACADA）、学生支援の専門職団体であるアメリカ大学学生担当者協会（ACPA）もしくは全国学生担当管理職員協会（NASPA）の年次大会に参加することを予定している。可能であれば、カリフォルニア大学バークレー校など数大学を訪問し、個別大学における学習支援者に対する能力開発の実態と課題について明らかにする予定である。
日本における実践の現状および学習支援者の能力開発について訪問調査を行う。訪問調査先として、創価大学、国際基督教大学、名桜大学、金沢大学などを予定している。
（2）米国および国内での情報収集を基に、履修指導、学習相談、教科指導に共通する考え方や行動、職制（教員、職員、専門職）別の経験や特徴などを明らかにする。これらの整理とともに、省察を用いた能力開発プログラムの開発を試行する。
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| Causes of Carryover |
2018年度予定していた米国調査を実施することができなかった。2019年度は、当初予定していた米国の専門職団体および国内の個別大学への訪問調査や研究会の開催、参加によって、情報収集や意見交換に努めていく。
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