2018 Fiscal Year Research-status Report
Inquiring curriculum open innovation in secondary education that emerges by transboundary co-creation
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18K02345
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| Research Institution | Showa Women's University |
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Principal Investigator |
緩利 誠 昭和女子大学, 総合教育センター, 講師 (80509406)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
青木 幸子 昭和女子大学, 総合教育センター, 准教授 (10572191)
中井 大介 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (20550643)
安藤 福光 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (40508545)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 社会に開かれた教育課程 / 教科横断 / 探究的な学び / 共創 / 学校組織開発 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
分析チームと介入チームを組織し、研究代表者である緩利誠（昭和女子大学）による統括のもと、両チームが協働しながら研究を進めた。分析チームは、中等教育を中心に一貫教育やコミュニティ・スクールにおけるカリキュラム開発を専門とする安藤福光氏（兵庫教育大学）と、中等教育を主たる対象とする学校心理学が専門の中井大介氏（愛知教育大学）の2名の研究分担者で構成した。また、介入チームは、中等教育における共創教育の創出にむけた授業改革や教師教育を専門とする青木幸子氏（昭和女子大学）が研究分担者として関与し、研究代表者とともに作業課題を遂行した。
まず分析チームは、本研究が掲げる鍵概念である「越境による共創」と関連する先行研究や先行調査を収集し、それらを批判的に分析・考察することで、仮説的な分析枠組を構築した。その際、各種文献・資料のみならず、現職教員からの意見を聴取する機会もつくり、データ収集に努めた。また、その枠組をもとに、高等学校教諭を対象とする質問紙を作成し、予備調査（サンプル数：700名）を実施した。なお、作成した質問紙の実査（webでの配信と回答および集計）は外部業者に委託した。現在、調査結果の分析中である。
次いで介入チームは、研究協力校における「社会に開かれた教科横断的で探究的な学び」の継続的な企画・実践を契機とするカリキュラム・オープンイノベーションの実現可能性を実践的に検証するために、文化・社会的活動理論を援用したポジティブ・アプローチによる仮説的な介入枠組の構築を試みた。あわせて、研究協力校3校における協働開発をスタートさせることに成功した。その成果の一端を国内の学会で発表し、研究紀要等でも報告した。オープンラボと称するイベントも企画・開催し、研究成果の社会還元を図った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
申請時の研究計画調書で予定していた通り、おおむね順調に進んでいる。分析チーム、ならびに、介入チームのいずれも、研究成果の発表と報告の機会が限られていたため、その点をより一層充実させる必要があると考えている。今後、積極的な発信を試みていきたい。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度以降も引き続き、同じ組織体制で研究開発を遂行していく。令和元年度の予定は次の通りである。
分析チームは①高等学校教諭を対象とする質問紙を用いた予備調査（サンプル数：700名）の結果分析・考察、②日本とフィンランドにおける先進事例校の比較分析（ドキュメント分析、キーインフォーマントへの半構造的インタビュー、非参与観察の併用：対象校を選定中）を遂行する。なお、フィンランドには研究代表者と介入チームの研究分担者1名の2名で調査に出向く予定である。他方、介入チームは、①研究協力校における継続的かつ複数回にわたる「社会に開かれた教科横断的で探究的な学び」の協働開発に加えて、②「越境による共創」プロセスの自校化に向けたサポート（組織開発・教員研修プログラムの企画・実践）にも着手する。両チームの成果は、国内外の学会で発表し、学術雑誌に投稿する。あわせて、各種教員研修の機会提供も試みる予定である。
令和2年度以降、令和元年度の進捗状況を踏まえながら、分析チームの場合、本調査を企画・実施する。他方、介入チームの場合、「越境による共創」プロセスの自校化に向けたサポート（組織開発・教員研修プログラムの企画・実践）を本格的に遂行し、あわせて、介入による変容・効果をプログラム評価の観点から検証する。最終的には、両研究チームの成果を統合し、「越境による共創」プロセスを学校の内側から創出することをサポートするプログラムやツール（ガイドブック、チェックリストなど）を完成させ、広く提供できる仕組みを構築する。
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| Causes of Carryover |
本研究課題で定めた作業課題のうち、令和元年度に遂行する「日本とフィンランドにおける先進事例校の比較分析（ドキュメント分析、キーインフォーマントへの半構造的インタビュー、フォーカスグループインタビュー、非参与観察の併用：対象校を選定中）」において、当初予定よりも経費が必要になることが判明したため、支出を一部抑えた。
また、他の作業課題「中学校・高等学校教諭を対象とする質問紙を用いた予備調査」もその実施までを完遂したが、本格的なデータ分析は令和元年度に行うため、その分の支出見込みを繰り越すことにした。
研究成果の発表・報告の充実を含め、令和元年度における各作業課題遂行のために使用する予定である。
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Research Products
(8 results)
