2023 Fiscal Year Annual Research Report
Development of an integrated university education program aimed at improving the qualities of citizens who envision an environmentally symbiotic society
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18K02375
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| Research Institution | Bukkyo University |
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Principal Investigator |
林 隆紀 佛教大学, 社会学部, 准教授 (20264806)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
長谷川 精一 相愛大学, 人文学部, 教授 (40269824)
奥野 浩之 同志社大学, 免許資格課程センター, 准教授 (80552067)
沼田 潤 相愛大学, 人文学部, 准教授 (40735289)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2024-03-31
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| Keywords | e-ラーニングコンテンツ / 公害教育 / 地方自治体の環境対策 / 市民環境活動 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究において作製したe-ラーニングコンテンツを用いたモニタリング授業を継続して行った。前年度において違いの認められたコンテンツ前後の議論内容の変容について、同様の結果（議論の深まり）が得られた。さらに映像資料の提示によって、知識の正確さに基づく説得性が増すことによる理解の向上が認められた。ただ、このような効果が見られないグループも一定数存在することから、大人数授業におけるコンテンツ利用の限界も示唆された。そこで少人数グループでのコンテンツ利用による教育効果について検討した。これらの知見をもとに大学教育プログラムにおける効果的なコンテンツ利用のタイミングや適正人数、ならびにそれに基づいた適切な議論手法についてまとめる作業を継続して行っている。
さらにコンテンツの中核をなす「大気汚染都市の再生から先進的環境共生都市としての躍進」にいたる部分について、具体的事例として取り上げた北九州市の環境教育の中核施設であるタカミヤ環境ミュージアム（旧北九州市環境ミュージアム）への複数の聞き取り調査を経て、市民、企業、行政の動きについて調査、再検討を行った。この内容を他地域の事例とあわせて、主に再生までは各自治体が公表しているデータを基にした比較、そしてその後の環境対策の成果については外部評価（政府やOECDなどからの表彰等）などから比較し、市民と当該企業への行政の関わり方が特にその後の評価に大きく影響していることを明らかにした。それらをもとに、林隆紀（2024）「環境再生から環境共生へー北九州市の事例を中心としてー」『佛教大学社会学論集』第78号81-96頁に成果をまとめた。
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