2018 Fiscal Year Research-status Report
教員の協働性を高める研修プログラムの開発と効果の検証
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18K02379
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| Research Institution | Osaka Seikei College |
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Principal Investigator |
網谷 綾香 大阪成蹊短期大学, 幼児教育学科, 准教授 (90404110)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
川上 泰彦 兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (70436450)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 協働性 / 教員 / 研修 / 葛藤 / 連携 / 他職種 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は，教員の協働性を効率的に高めるための方策として，教員を対象とした研修プログラムを開発することが目的である。
2018年度はまず，研修用ツールとして使用する教材「クロスロード教育相談編」（網谷，2015）の改良を行った。本研修教材は教師の教育相談の力量を高めることを目的に作成した教材であり，これを協働性を高めるための教材として有効活用する。
まず，教員を対象として本教材を用いた演習を2回実施し，対話の録音分析および事後アンケートにより「協働性」という観点から改良すべき点を調査した。その結果，36枚の問題カードのうち15枚程度のカードについて研修でのグループ内対話（ディスカッション）を促すために，問題文の改変が必要であること，また研修実施上のいくつかの工夫が必要であること明らかとなった。そこで，事後アンケートで得られた意見を参考に，現職の小学校教員およびスクールカウンセラーに協力を依頼して，より対話が深まるような内容へと改変を行った。さらに，次年度以降には，教育相談担当者など「チーム学校」構築のためのキーパーソンとなる教員自身がファシリテーターとなり本教材を使用してもらい，その効果を検証することを計画しているため，その下準備としてファシリテーター用の研修実施の手引きを作成し冊子化した。
教員以外の職種の葛藤については，まず，スクールカウンセラー経験者にインタビュー調査を実施し，スクールカウンセラーとして学校現場でどのような葛藤が生じやすいかについて尋ね，具体的にどのように悩み，最終決断に至ったのかの事例を収集した。さらに，学習支援員やスクールソーシャルワーカーなどその他の職種の葛藤についても調査するために，教育委員会に調査および教材を用いた演習の実施について依頼し，承諾を得た。
このように，教員を含む各職種の葛藤事例を収集しつつ新規教材の開発に取り組んだ。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
年間計画では，教員の協働性を促進させるための教材として「クロスロード 教育相談編」を新たに補強・改良することを予定していた。教材のうち教員の立場としての葛藤については，充分に練り直しを行い，新規教材として使用できるよう洗練させた教材として完成させることができた。スクールソーシャルワーカーや学習支援員などの他職種については，若干調査が当初予定よりずれこんでいるものの，すでに調査依頼は完了し次年度早々に実施できる見込みである。
また，次年度以降に予定している研修効果の検証のための下準備として，教材のファシリテーター用実施の手引きを完成させ冊子化することができたことから，この部分については計画よりも進展しているといえる。
以上のことより，研究全体の進捗状況としてはおおむね順調に進展していると考えられる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2019年度は，以下のような内容で研究を推進する。
（１）スクールカウンセラー・スクールソーシャルワーカー・支援員など，他職種の葛藤についてインタビュー調査および質問紙調査を行い，得られた結果に基づき教材で使用する葛藤問題を作成する。教員対象の葛藤についても，引き続き事例の収集を行う。
（２）教員および他職種を対象とした研修を試行する。研修中の対話の分析，および，施行後に実施する質問紙調査から，教員間の対話や相互理解の促進など協働性の観点から研修効果について検証する。
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| Causes of Carryover |
教材改良作業が３月まで食い込み，新しい教材の印刷費が次年度の支出となった。印刷費については，４月に支出予定である。
また，今年度については調査の実施・データ分析等に作業内容が集中したことから，成果発表のための旅費支出等が当初予定よりも少なくなった。次年度については，地方での調査実施費用あるいは成果発表のための旅費として，使用する予定である。
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