2018 Fiscal Year Research-status Report
ハイハイ動作の変化からみた運動学習の特徴は幼児期の能力に影響するか
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18K02444
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
鶴崎 俊哉 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 准教授 (20197768)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 運動学習 / ハイハイ / 動作分析 / コード化 / 発達 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
乳児期は中枢神経において神経回路の形成が活発で，行動においても臥位から二足歩行へと大きな変容を遂げる時期である。この時期にみられる代表的な行動であるハイハイ動作（ずり這い，四つ這い，高這いなど）は，次第に重心を持ち上げかつ接地面を縮小していく。しかし，ハイハイ動作の開始時期や実施期間，身体の使い方の変化には個体差（多様性）が大きく，十分な検討が行われていない。そこで，本研究ではハイハイ動作の変化を独自に開発したコード化による動作分析手法を用いて縦断的（2週間に1度以上の頻度）に分析し，その運動学習の特徴と3歳および5歳時点での運動能力，認知能力，コミュニケーション能力，社会性等の関連を明らかにすることを目的にしている。
研究初年度である平成30年度は，縦断的研究を可能とするための研究協力施設の確保ならびに分析のための動画撮影を中心に研究を実施した。個人情報保護や撮影スペース，長期にわたる追跡調査のため研究協力に対し承諾を得ることは難しかったが，保育場面に参加しての現場職員との交流や実際の撮影場面のシミュレーション等を行うなど丁寧な説明を繰り返し，その結果，保育園・こども園3施設から研究協力の承諾得，6ケースのべ70回の動画撮影を行った。
また，コード化による動作分析手法の検証と改善のため，これまで蓄積したデータと新たに撮影したデータを分析し学会発表を行った。この分析過程を複数の研究協力者（大学院生ならびに学部生）と共有することで，撮影に関するマニュアル作成とともに分析手法のトレーニング法を工夫した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
平成30年度の当初予定では，継続的な研究への協力が得られる保育園・こども園を3箇所確保し，各施設10ケースの動画撮影を行うとしていた。これまでに研究協力施設として3箇所に承諾を得られたが，施設の改修，対象児の不足や保護者の同意が得られない場合があったこと，転出の予定があったこと等により6ケースのみの動画撮影となった。この6ケースについては十分な頻度での撮影が実施できた。
ケース数が少なかったことと予定より多くの大学院生や学部生が研究協力者として撮影に参加したことにより，撮影に関するトレーニングが容易となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の進め方として，まずは対象を100ケース超とするため動画撮影期間を延長ならびに研究協力施設の追加を検討する。また，3歳（一部5歳）までの追跡を行うため，強固な関係性を形成するための定期的な訪問によりコミュニケーションをとる。
動画撮影のためのマニュアルはほぼできているため，今後は分析手法（コード化によるハイハイ動作分期基準）の改善と現在個別に対応しているトレーニング方法を完成させる。分析手法については現在英語化が進行中であるため，これを完成しホームページにより公表する。
さらに，ハイハイの変化過程の分析に加えて発達予後との関連性について分析公表する。確率的に，対象には数名の発達症を呈する児が存在する可能性があるため，その特徴にも言及できればと考えている。
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| Causes of Carryover |
平成30年度の当初予定では，継続的な研究への協力が得られる保育園・こども園を3箇所確保し，各施設10ケースの動画撮影を行うとしていた。これまでに研究協力施設として3箇所に承諾を得られたが，施設の改修，対象児の不足や保護者の同意が得られない場合があったこと，転出の予定があったこと等により6ケースのみの動画撮影となった。ケース数が少なかったことと予定より多くの大学院生や学部生が研究協力者として撮影に参加したことにより人件費がかからなかったことと，予定していた海外学会での参加費の支出（およそ16万円）が次年度の支出となった。
使用計画としては，予定していた学会参加費の支出と，次年度対象数を多くする予定のため人件費が増加する予定。
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