2019 Fiscal Year Research-status Report
ハイハイ動作の変化からみた運動学習の特徴は幼児期の能力に影響するか
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18K02444
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
鶴崎 俊哉 長崎大学, 医歯薬学総合研究科(保健学科), 准教授 (20197768)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 運動学習 / ハイハイ / 動作分析 / コード化 / 発達 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
乳児期は中枢神経において神経回路の形成が活発で，行動においても臥位から二足歩行へと大きな変容を遂げる時期である。この時期にみられる代表的な行動であるハイハイ動作（ずり這い，四つ這い，高這いなど）は，次第に重心を持ち上げかつ接地面を縮小していく。しかし，ハイハイ動作の開始時期や実施期間，身体の使い方の変化には個体差（多様性）が大きく，十分な検討が行われていない。そこで，本研究ではハイハイ動作の変化を独自に開発したコード化による動作分析手法を用いて縦断的（2週間に1度以上の頻度）に分析し，その運動学習の特徴と3歳および5歳時点での運動能力，認知能力，コミュニケーション能力，社会性等の関連を明らかにすることを目的にしている。
平成31・令和元年度は，引き続き縦断的研究を可能とするための研究協力施設の確保ならびに分析のための動画撮影を中心に研究を実施した。個人情報保護や撮影スペース，長期にわたる追跡調査のため研究協力に対し承諾を得ることは難しかったが，保育場面に参加しての現場職員との交流や実際の撮影場面のシミュレーション等を行うなど丁寧な説明を繰り返し，その結果，保育園・こども園3施設から研究協力の承諾得，19ケースのべ159回の動画撮影を行った。
また，コード化による動作分析手法を用いて，これまでに蓄積したデータと新たに撮影したデータを分析し学会発表を行った。この分析過程を複数の研究協力者（大学院生ならびに学部生）と共有することで，撮影に関するマニュアル作成とともに分析手法のトレーニング法を工夫した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
研究2年目の当初予定では，継続的な研究への協力が得られる保育園・こども園を3箇所確保し，各施設10ケースの動画撮影を行うとしていた。これまでに研究協力施設として3箇所に承諾を得られたが，施設の改修，対象児の不足や保護者の同意が得られない場合があったこと，転出の予定があったこと等により19ケースのみの動画撮影となった。また，この中には転出による研究参加中止ケースやインフルエンザ等の流行による一時中断ケースが含まれている。さらに年度末からは新型コロナウイルス感染拡大防止処置により，各施設への部外者の立ち入りが制限されたため歩行開始までのデータが取れないケースがあった。
3歳時および5歳時に実施する発達検査について検査手技のトレーニングを実施し，追跡調査に取り掛かる予定であったが新型コロナウイルス感染拡大防止処置により延期となった。
国際学会に参加し発達関連の情報収集を行い，ダウン症候群を対象とした知見として腹臥位時間と早期の発達に関連があるとの情報を得た。しかし，この研究では腹臥位が何をもたらすかが検討されておらず，我々の研究手法によりさらなる検討が可能ではないかという新たなテーマを見出した。
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| Strategy for Future Research Activity |
今後の研究の進め方として，新型コロナウイルス感染拡大防止処置が解除されることを待って，まずは対象を80ケース超とするため動画撮影期間を延長ならびに研究協力施設の追加を検討する。また，3歳（一部5歳）までの追跡を行うため，強固な関係性を形成するための定期的な訪問によりコミュニケーションをとる。
動画撮影および分析手法（コード化によるハイハイ動作分期基準）はほぼ完成しているため，現在個別に対応しているトレーニング方法を完成させる。分析手法については現在英語化が完了したため，これをホームページにより公表する。
さらに，ハイハイの変化過程の分析に加えて発達予後との関連性について分析公表する。確率的に，対象には数名の発達症を呈する児が存在する可能性があるため，その特徴にも言及できればと考えている。
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| Causes of Carryover |
当初の予定では，継続的な研究への協力が得られる保育園・こども園を3箇所確保し，各施設10ケースの動画撮影を行うとしていた。これまでに研究協力施設として3箇所に承諾を得られたが，施設の改修，対象児の不足や保護者の同意が得られない場合があったこと，転出の予定があったこと等により19ケースのみの動画撮影となった。ケース数が少なかったことと予定より多くの大学院生や学部生が研究協力者として撮影に参加したことにより次年度使用が生じた。
使用計画としては，追跡調査の使用する発達検査のセットおよび評価用紙の購入，動画撮影を継続するための人件費が増加する予定である。
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