2020 Fiscal Year Research-status Report
子どもの認知プロセスー環境要因を考慮した親・保育者・一般成人の比較
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18K02461
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| Research Institution | Sophia University |
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Principal Investigator |
齋藤 慈子 上智大学, 総合人間科学部, 准教授 (00415572)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
橋弥 和秀 九州大学, 人間環境学研究院, 准教授 (20324593)
池田 功毅 明治学院大学, 経済学部, 研究員 (20709240)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 養育欲求 / かわいさ認知 / 乳幼児顔 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
「社会の中の子育て」が理想とされる中、現状は理想からは程遠い。生物学的には「子ども＝かわいい＝世話したい」でないのは当然である中、どのような人が、どのような齢の子どもに、どのようにかかわってくれるのか、他者のかかわりが子どもの発達へどのような影響を与えるのかを明らかにすることは、社会の中の子育てを促進するためのシステム構築に重要である。
昨年度に続き、保育士かつ母親のインタビューデータを追加し、8名分の語りを、KJ法を参考に分析した。保育、子育てそれぞれについて、大変なこと、嬉しい・楽しいこと、保育と子育ての違いを聞いた結果、共通点として子どもとその発達に対するポジティブ感情、子ども、周囲の人との関係性構築などのカテゴリが見いだされた。相違点としては、集団であるか否か、責任の範囲などが見いだされた。
さらに、3-5歳の子どもがいる夫婦を対象としたオンライン調査データの分析も行った。父母の育児ストレス・抑うつと、配偶者、祖父母、非血縁者からの子育てサポートそれぞれの関連を検討した。結果、母親の育児ストレス・抑うつと非血縁者からのサポートとの間には弱い負の相関が見られたが、父親の育児ストレスはいずれのサポートとも関連が見られず、父親の抑うつは、母親の育児参加とごく弱い負の相関が、非血縁者のサポートとは弱い正の相関が見られた。子育てサポートと精神的健康の関係は、父母で異なることが示された。
さらに、子育てサポートと子どもの発達との関連が、親の状態や行動によって媒介されるのかをパス解析で検討した。上記3種のサポート、父母の育児ストレスと抑鬱、養育行動、子どもの社会的発達の間の関係を分析した。結果、サポートと子どもの発達の間に直接的なポジティブな関連は見られなかった一方で、サポートは親の状態や行動を介して、間接的に子どもの発達に関連していることがわかった。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度は、保育士を対象とした調査、子育てサポートと父母の精神的健康や子どもの発達について上記のように進展することができた。その成果は、日本心理学会第84回大会、European Human Behaviour and Evolution Association等でポスター発表を行った。オンライン調査データの分析結果については、海外学術誌への掲載が決まった。2020年度はCOVID-19の影響で、対面での打ち合わせは行えなかったが、明治学院大学の池田功毅氏とはオンラインミーティングを定期的に実施し、ネットワーク分析・深層学習の準備を進めている。
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| Strategy for Future Research Activity |
母親、大学生（教育学部・一般）を対象にした乳幼児顔の評定調査結果、保育士へのインタビューの結果を論文として発表する予定である。
明治学院大学の池田氏との連携によりコーパスデータを対象にした、ネットワーク分析・深層学習を用いて、乳幼児の認知や養育行動に影響を与える要因を検討する予定である。これらの分析で得られた結果は、九州大学の橋彌和秀准教授、武蔵野大学の箕輪潤子准教授の協力を得て、親、保育士を含む対象に、質問紙調査にて妥当性の検討を行う予定である。
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| Causes of Carryover |
本助成金は繰り越しが可能であることを鑑み、念のため初年度で請求していた。2020年度はCOVID-19の影響で、十分に進捗することができず、コーパスデータによる分析、その後の調査までに至らなかったが、最終年度での実施で研究計画の遂行に問題はない。今後残額については、質問紙調査実施のために使用する。
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