2021 Fiscal Year Research-status Report
子どもの認知プロセスー環境要因を考慮した親・保育者・一般成人の比較
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18K02461
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| Research Institution | Sophia University |
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Principal Investigator |
齋藤 慈子 上智大学, 総合人間科学部, 准教授 (00415572)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
橋弥 和秀 九州大学, 人間環境学研究院, 教授 (20324593)
池田 功毅 明治学院大学, 経済学部, 研究員 (20709240)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 養育欲求 / かわいさ認知 / 乳幼児 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
「社会の中の子育て」が理想とされる中、現状は理想からは程遠い。生物学的には「子ども＝かわいい＝世話したい」でないのは当然である中、どのような人が、どのような齢の子どもに、どのようにかかわってくれるのか、他者のかかわりが子どもの発達へどのような影響を与えるのかを明らかにすることは、社会の中の子育てを促進するためのシステム構築に重要である。
子どもへのかかわり方、養育の在り方を記述し、かつ国際比較が可能な尺度が必要であることから、国際的にも広く使われている、養育スタイル尺度（PSDQ）の日本語版を作成した。原版から5項目が除外されたが、指導的な養育、権威主義的な養育、甘やかす養育の3因子が確認され、各下位尺度と子どもの問題行動、向社会性、母親の育児ストレスの間に予想通りの相関関係がみられ、妥当性が示された。また、5か月後に実施した再調査の結果から、再検査信頼性も十分高いことが示された。
また、従来から母親のかかわりの発達における重要性の指摘はなされているが、近年注目を集めているねばり強さという特性における母親の要因との関連を調べた研究は十分行われていない。3-6歳児を対象に、母親のねばり強さ、養育スタイルと、子どものねばり強さ、セルフコントロール、問題行動と向社会性の関連を検討した。母親のねばり強さと、子どもの関連がみられた。また、子どものセルフコントロールや社会性の発達が、母親の粘り強さや養育スタイルと関連する、という従来の研究結果を再現する結果が得られた。
日本では15歳未満の子どもの数よりイヌネコの飼育頭数のほうが多いが、動物とのかかわりも子どもの発達に影響を与えている可能性がある。そのことから、イヌネコを子どもが生まれる以前から飼育している保護者を対象にイヌネコと子どもの関係性に関する調査を実施した。現在調査結果を分析中である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度は、昨年度までに実施していた、保育士を対象としたインタビュー調査について日本心理学会大会で発表を行い、論文化の作業を進めた。また、上述のように、養育スタイル尺度、母子のねばり強さの関連にかかわる研究成果を論文化することができたが、母親、大学生（教育学部・一般）を対象にした乳幼児顔の評定調査結果について、論文化作業が滞っている。新たに本年度行った上記イヌネコと子どもの関係の調査についても分析が途中である。
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| Strategy for Future Research Activity |
前年度以前に行った、0-2歳の子をもつ母親、教育学部大学生、一般大学生を対象にした乳幼児顔の評定調査の結果、および、保育所で保育士として働いており、かつ子育て経験のある母親を対象にしたインタビュー調査の結果を論文化する。2021年度に実施したイヌネコと子どもの関係の調査について、分析を進め、学会発表、および論文化を目指す。
近年の心理学再現性危機の問題から、従来の心理学の研究方法の限界点が指摘されているが（平石・中村, 2022）、質的研究に解決策を見出そうとする指摘もある（Yarkoni, 2020）。そのため、改めて子どもの発達に関連するさまざまな情報を収集する目的で、子どもにかかわるあらゆる人を対象に、インタビューあるいは座談会を実施し、発達に影響を与える要因について質的な検討を行う。
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| Causes of Carryover |
本助成金は繰り越しが可能であることを鑑み、念のため初年度で多めの予算を請求していた。2020年度、2021年度はCOVID-19の影響で、十分に進捗することができなかった。また、心理学における従来の研究方法の限界点が指摘されるに至り、計画していた質問紙調査に加え、別途質的研究についても模索する必要が出てきた。今後、残額については、インタビュー調査にかかわる費用（謝金および文字起こし費用）、および成果発表のための校閲費等に使用する予定である。
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