2020 Fiscal Year Research-status Report
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18K02468
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| Research Institution | Ritsumeikan University |
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Principal Investigator |
上田 憲嗣 立命館大学, スポーツ健康科学部, 准教授 (10325300)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大友 智 立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (90243740)
安部 孝文 島根大学, 学術研究院医学・看護学系, 助教 (30794953)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 動作コオーディネーション / 体力・運動能力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度は、コロナウイルス感染拡大の影響を受けて、当初の計画通り研究を推進できなかったところもあるが、大きく以下の3つの研究を行った。
１つは、これまで実施してきたスポーツタレント発掘・育成プログラムに参加するジュニアアスリートを対象とした動きの質的評価の経時変化に関する調査を引き続き行なった。また、２つは、児童の体力・運動能力についての研究を行なった。さらに３つは、 動きの質を支える動作コオーディネーションの運動が、脳機能にどのような影響を与えているかについての実証研究に着手した。
まず、１としては、宮崎県にて行われているスポーツタレント発掘・育成プログラムの応募者（約200名）を対象とし、各応募者の動作の質を支える動作コオーディネーション能力について、その診断テストを用いて、ジュニアスポーツ選手の動きの質的評価のデータ収集を昨年度に引き続き継続的に行うことができた。
２の、児童の体力・運動能力に関わる研究については、全国で実施されている体力・運動能力、運動習慣等調査の結果を用いて、小中学生の身体活動・運動を評価標準表を開発する研究に取り組み、その成果を発表した。また、滋賀県草津市と連携して取り組んでいる「草津市小中学校体力向上プロジェクト」において、 今般のコロナ禍により、児童・生徒の体力・運動能力がどのような影響を受けているかについて調査することに着手した。 ただ、2020年度は体力・運動能力、運動習慣等調査が実施されなかったため、2021年度に引き続いて検討することとなった。
加えて、３では、動きの質に関する能力とされる動作コオーディネーション能力を育成するトレーニングによる運動の実施が、脳機能にどのような影響を与えるかどうについて実証的に研究することを目的とする研究に着手した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度は、コロナウィルス感染拡大により、多くの研究活動が延期・中止を余儀なくされ、本研究においても、優れたジュニアスポーツ選手を対象に行われているスポートタレント発掘・育成事業が縮小等の影響を受けている。引き続き、実施状況等を慎重に見極めつつ、研究を推進したい。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度においては、前年度同様に優れたジュニアスポーツ選手を対象とした動きの質に関わる測定データの収集に取り組むとともに、コロナ禍の現状を踏まえて、教育委員会と連携した上で、身体活動量だけではなく、動きの質へ与える影響も調査する予定である。さらに、大学生を対象とした動作コオーディネーションのトレーニングの脳機能へ与える影響についても、引き続き推進する予定である。
まず、ジュニアスポーツ選手の動きの質については、継続的に連携しているスポーツタレント発掘・育成事業へのプログラム参加選手及び選抜オーディション参加児童を対象として、その選手による動きの質的評価及び、量的評価の経時的調査を行う。また、コオーディネーショントレーニングの脳機能への影響についての実証的研究では、動きの質を向上させるトレーニングとなる、コオーディネーショントレーニングのうち、全身のバランス能力を向上させるトレーニングを実施することにより、脳活動がどのような影響を受けているのかをMRI装置による高機能画像診断により明らかにする予定である。具体的には、安静時fMRI(rsfMRI）にて脳活動履歴を測定することより、その効果を捉えることができると考え、単回のトレーニング効果を実証する予定である。
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| Causes of Carryover |
コロナ禍により、十分な調査が行えなかったため。次年度において、実施予定である。
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