2020 Fiscal Year Annual Research Report
Benefits of post-disaster play in children: Culture formed by "disaster play"
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18K02495
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| Research Institution | Kogakuin University |
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Principal Investigator |
安部 芳絵 工学院大学, 教育推進機構(公私立大学の部局等), 准教授 (90386574)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 地震ごっこ / 津波ごっこ / 災害遊び / 児童館 / 放課後児童クラブ / 東日本大震災 / フィクション / 子どもの権利条約 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、災害後の遊びが子どもに何をもたらすのかを、被災地域の児童館・放課後児童クラブを対象としたい質問紙調査およびインタビュー調査から実証的に明らかにすることである。阪神・淡路大震災（1995）から熊本地震（2016）・九州北部豪雨（2017）に至るまでの災害の被災地域を対象とし、(a)文献調査、(b)遊びの実態調査、(c)支援者調査、(d)結果の公表の４つから構成した。
本研究では、3年間で、①災害後の子ども（0－18才）の遊びの実態はどのようなものであったか、②災害後の遊びで子どもはどのように回復したのか、③災害後の遊びを支援者はどうとらえ支えたのか／どのような戸惑いや葛藤に直面したのか、④災害後の遊びを通した成長（PTG）はどのようなものか、⑤災害後の遊びからどのような文化が生まれた／生まれつつあるのか、の５項目を明らかにすることをめざした。
最終年度は、遊びから生まれた文化に焦点を当て、(a)～(c)について補完が必要な項目を設定し追加インタビュー（オンライン）とその確認を実施、（d）成果発表と論文投稿を行った。具体的な成果は以下の通りである。①②質問紙調査の結果、災害前・直後・現在（2018年末当時）の子どもの遊び環境について支援者は、屋外の遊び場が失われ、外遊びが減少したと感じている。また、直後には一人では遊べない、一つの遊びが長続きしない、災害遊びをしていた、といった内容面の変化があったが、現在は、それらは見られず、日常を取り戻しているようすも報告された。一方、遊びの変化には地域差があり、岩手・宮城・福島のうち最も変化が大きかったのは福島県であった。③災害後の遊び、とくに災害遊びを目にした支援者の葛藤は大きく、研修で災害遊びの重要性を学んでいても周囲の子どもへの影響を考えて葛藤するようすが明らかとなった。④⑤については現在論文にまとめている。
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| Remarks |
研究成果に関連した講演会を実施した（東京都小金井市、岩手県ほか）。研究成果に関する新聞報道があった（2020年9月25日付西日本新聞 図書紹介「子どもの権利条約を学童保育に活かす」）。
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