2019 Fiscal Year Research-status Report

Construction of the Development theory of the Human Relations of the Infant by the Measurement Using the Sensor

Research Project

Project/Area Number	18K02503
Research Institution	Chubu University
Principal Investigator	花井忠征中部大学, 現代教育学部, 教授 (70164879)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	幼児 / 人間関係 / 発達理論 / ビジネス顕微鏡 / 可視化 / 保育方法
Outline of Annual Research Achievements	本研究は、従前の子どもの集団形成やコミュニケーション発達理論の見直しを図り、保育・教育現場での支援・指導に貢献するために、幼児の集団形成と変容やコミュニケーションの実際の情報を精密に計測することができるウェアラブルセンサノードを用いて客観的かつ精度の高いビッグデータを解析することで、現代の幼児の集団形成の発達と変容とコミュニケーションの質量などの人間関係を可視化・定量化し、「幼児の人間関係の新発達理論」を構築するとともに保育・教育現場で容易に活用できる「みえる化」によって教育・支援方法の開発を目指すことを目的として実施している。本研究は、従来の観察法など主観の介入が否定できない分析ではなく、センサノードを幼児に装着させて、個及び集団の行動変容や人間関係の変容を経時的に一斉に測定することで、新たな幼児の人間関係の発達理論を構築しようとする研究であり、独創性、新規性が高い研究であるとすることができる。本年度の研究実績は、研究1年目に実施した愛知県内私立幼稚園2園について研究継続をする計画であったが、1園の園日程と研究実施が合わず、1園のみの実施となった。その1園も園日程と調整がつかず2か月ほど遅れての研究実施となった。急きょ資料数確保のために新たな研究協力実施園を探すことになり、11月になって愛知県内某市公立保育所3園の協力を得ることができ、研究を実施した。今年度集積したデータは、昨年度より124名多い441名にのぼり、膨大な情報量であり、解析に多大な時間を要しており、現在も継続している。協力幼稚園には、解析した可視化情報をフィードバックをしたが、11月実施保育所については解析が追い付かず一部可視化情報のフィードバックに留まり、新年度をまたいでの報告となっている。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 同一園児の分析をするために、研究２年目も1年目と同じ協力私立幼稚園２園で計測を実施する計画であったが、1園が園日程と合わず、６月～７月にかけて1園のみの計測となった。実施できた私立幼稚園も当初の計測が4月～5月であったが、やはり園日程との調整ができず、２か月ほど遅れての研究実施となった。今年度の資料数を確保するために急きょ協力園を探すことにしたが、なかなか年度途中での研究協力を得ることができず、ようやく協力園は見つかったものの、市役所の許可や研究同意取得等に時間がかかり、11月中旬に公立保育所3園で研究を実施することが許可され、計測を行うことができた。資料数は、園児合計441名、保育者（クラス担任及び補助）27名の多くの計測を実施することができた。上記の研究実施の状況のため、計測に大幅な遅れが生じ、それに伴いデータ解析に大幅な遅れが生じたために、さらに新コロナウイルス感染拡大に伴い年明けの学会も中止となり、本年度の計画であった研究成果の公表を行うことができなかった。
Strategy for Future Research Activity	研究完成年度として、前年度までの2年間に集積したデータを早い時期に解析を終了し、研究目的である、幼児の行動発達、集団形成と変容、コミュニケーションの発達変化について客観的な分析による新たな発達理論を見出し、ビジネス顕微鏡などのセンサノードを教育・保育に導入し、個あるいは集団の発達特性に対して教育支援方法を提案可能であることの成果報告をしていく。
Causes of Carryover	ビジネス顕微鏡（日立製作所）に関わる請求書が本学の2019年度会計支払い期限よりも遅く届いたことと、消費税10％に変更になったことにより支払金額が増額したことが判明し、予算残高が不足したことが重なり、最終年度の支払いとなったため生じた。本支払いは、2020年4月30日に完了している。