2020 Fiscal Year Research-status Report
充実した朝食は幼児と保護者の生活リズムを改善し、育児ストレスを低下させるか
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18K02507
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| Research Institution | Tokai Gakuen University |
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Principal Investigator |
中出 美代 東海学園大学, 健康栄養学部, 教授 (80352855)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
竹内 日登美 高知大学, 教育研究部人文社会科学系教育学部門, 短期研究員 (10770620)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 子ども学 / 時間生物学 / 睡眠学 / 生活リズム / 育児ストレス |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、幼児と保護者の朝食欠食など夜型化が育児ストレスに与える影響を調査し、「朝食改善の育児ストレスの軽減効果」を検証することを目的とする。3年目に当たる令和２年度は、令和元年度に実施したWeb調査、及び、同時期に行った高知県の公立保育園における質問紙調査の結果を公表するとともに、それを踏まえて「親子で取り込む、早寝早起き朝ごはんでストレス軽減」をテーマに、遊びを取り入れた食育教材とそれを用いた早寝・早起き・朝ごはんの取組を開発し、介入調査による試用と保育関係者による評価を行った。
令和２年度までの調査結果については、学術大会（日本生理人類学会、時間生物学会）における発表を行うとともに、学会誌・研究機関誌に研究論文等として公表（東海公衆衛生学会誌、愛知学泉大学紀要、高知大学教育学部研究報告、東海学園大学研究紀要）した。
作成した食育教材は、すごろく・すごろくと連動した食育冊子、シールを用いた子ども自身が取組の様子を記録するシートなどであり、実践内容は、①早起き②朝ごはん③昼間の活動④夜間のTV視聴⑤早寝についてである。また、作成した教材について、教材を使用した幼稚園（１園）の年長児とその保護者を対象として4週間の介入調査、保育関係者（16園）によるすごろくおよび取組教材の評価を実施した。介入調査の結果は一次集計して速報として報告書類にまとめ、協力園と保護者に配布した。試用後の保護者の意見では、シール貼りをすることで子どもが積極的に取り組めた、時計を見て早寝早起きを心がけるようになったなどが、保育関係者からは、すごろくで遊びながら食育になる、子ども同士の学びあいがみられたなどの意見があり、教材の有用性が確認できた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
令和2年度は、令和元年度に実施したWeb調査の結果を踏まえて、「親子で取り込む、早寝早起き朝ごはんでストレス軽減」をテーマに、遊びを取り入れた食育教材とそれを用いた早寝・早起き・朝ごはんの取組を開発し、その試用と保育関係者による評価を行った。教材開発の準備段階として、Web調査の結果分析はおおむね順調に進んだものの、教材開発には大幅に遅れが生じた。これは、新型コロナウイルス感染拡大に伴い大学の授業が遠隔実施となったことで、すごろく、食育冊子等すべての教材の開発を担当していた学生たち（研究代表者所属大学）が数か月作業を実施できなかったことによる。更に、感染状況および教材開発の遅延により、2020年6月に実施予定であった介入調査も、2020年12月からの実施となり、終了は2021年1月となった。介入調査協力者への報告は3月に実施したものの、調査の分析と結果の公表、最終報告書の作成を年度内に行うことが困難であったため、1年延長を申請した。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度は、開発した視覚教材を用いた介入調査と保育関係者による評価結果を分析し、教材による生活習慣への介入（ゲームや教材による意識づけ）が、親子の生活リズムの改善及び育児ストレスの軽減に寄与したのかを検証する。これらの分析結果から特に朝食と育児ストレスに関するエビデンスを得て、その成果を時間生物学会等の学会で報告する。また、令和元年度で実施したWeb調査で得られた知見の論文化も行う。さらに、汎用性の高い教材の開発を目指して、調査結果より得られた教材の改善点を踏まえた教材の改訂版を作成するとともに、協力施設むけの本科研費プロジェクト全体の報告書を作成・配布する予定である。
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| Causes of Carryover |
令和2年度は、新型コロナウイルス感染拡大に伴い、調査報告を予定していた学会（国際会議を含む）が中止となったことや、分担研究者や調査協力者との打ち合わせがあまり対面で行えなかったことにより、その分の経費を執行することができなかった。また、上記の理由から、研究も大幅に遅れ、介入調査の分析や、学会報告、論文化などの作業が令和3年度に持ち越された。そのため令和2年度内に執行予定であった残額は、調査分析、学会発表、論文投稿費、報告書作成等に使用する計画である。
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