2018 Fiscal Year Research-status Report

小学生を対象とした視写による作文学習の効果の検討

Research Project

Project/Area Number	18K02533
Research Institution	Naruto University of Education
Principal Investigator	江川克弘鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (70633296)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2021-03-31
Keywords	視写 / 作文力 / 文章読解力
Outline of Annual Research Achievements	2018年度においては，2018年4月～2019年3月にかけて，視写による作文学習を全学年で1年間ほぼ毎日行う（なお小学校1年生については，2018年10月～2019年3月まで視写による作文学習を行う）公立小学校1校（実験群）と，2018年4月～2019年3月にかけて通常の教育活動のみを行う公立小学校2校（統制群）で，2018年4月（事前，1年生の場合は9月）と2019年3月（事後）に，同一の「作文力を調査する文章力調査問題」，「文章読解力を調査する教研式読書力診断検査」，「自力で文章を書くことに対する意識を調査する質問紙」に取り組んでもらい，そのデータの収集を行った。残念ながら，実験群の小学校においては，当該小学校の都合により，複数の学年で2018年4月～2019年3月にかけて視写による作文学習を全学年で1年間ほぼ毎日行う（なお小学校1年生については，2018年10月～2019年3月まで視写による作文学習を行う）ことができなかったため，本研究に必要なデータを得ることができなかった。しかし，次年度，同条件で本研究に協力いただける複数の新たな公立小学校（本研究に全学年が協力いただけるわけではなく学年が限られているので，複数の小学校となっている）を見つけることができているので，本研究に必要なデータは次年度末に得られる予定になっている。統制群の2校については，必要なデータを得ることができ，事前の「文章読解力を調査する教研式読書力診断検査」については採点が終了し，その結果を当該小学校へすでに報告済みである。また，事前と事後の「自力で文章を書くことに対する意識を調査する質問紙」についても集計が完了しているので，次年度の早い段階で，その結果を当該小学校へ報告する予定である。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 実験群の小学校において，当該小学校の都合により，本研究に必要なデータを得ることができなかった。しかし，次年度，2019年4月～2020年3月にかけて視写による作文学習を1年間ほぼ毎日行っていただける（なお小学校1年生については，2019年10月～2020年3月まで視写による作文学習を行う）複数の新たな公立小学校（本研究に全学年が協力いただけるわけではなく，学年が限られているので，複数の小学校となっている）を見つけることができている。本研究に必要なデータを本年度に収集し終わる予定であったが，次年度の予定になったため「やや遅れている」を選択している。
Strategy for Future Research Activity	2019年度は，本研究に必要な実験群のデータの収集を行うとともに，収集できている統制群のデータや4月当初に得られる実験群の事前のデータを処理していく（ただし，「作文力を調査する文章力調査問題」においては一部ルーブリック評価を実施するため，その部分については実験群のデータが全て揃ってからとなる）。また，実験群の複数の新たな公立小学校（本研究に全学年が協力いただけるわけではなく，学年が限られているので，複数の小学校となっている）において，本研究に必要なデータが得られる予定になっているのは，1年生1クラス，2年生1クラス，5年生3クラス，6年生1クラスである。当初予定していた，全学年のデータを得ることはできないが，当該小学校の都合もあるため，4学年のデータを基に，視写による作文学習の効果を検討していくことになる。その際，5年生などは3クラスでデータを得ることができる予定であるため，5年生においては視写による作文学習の効果について，より信頼性の高いデータで論じることができると考える。
Causes of Carryover	本年度，実験群の公立小学校において，当該小学校の都合により，本研究に必要なデータを得ることができなかった。当初，実験群のデータ処理などに執行する予定であった費用が，本年度執行することができなかったため，次年度使用額が生じた。しかし，次年度に本研究に必要な実験群のデータを別の複数の公立小学校において収集できることになった。当該の複数の公立小学校において，本研究に必要な実験群のデータを収集し，分析するために「次年度使用額」を使用する計画である。