2018 Fiscal Year Research-status Report
社会の形成者としての資質を涵養する特別活動の積極的な生徒指導機能の実証的研究
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18K02548
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| Research Institution | Tokyo University of Science |
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Principal Investigator |
中村 豊 東京理科大学, 教育支援機構, 教授 (10509938)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
五百住 満 梅花女子大学, 公私立大学の部局等, 教授 (00546830)
林 尚示 東京学芸大学, 教育学部, 准教授 (10322124)
添田 晴雄 大阪市立大学, 大学院文学研究科, 教授 (30244627)
鈴木 翔 秋田大学, 理工学研究科, 講師 (40756855)
歌川 光一 昭和女子大学, 人間社会学部, 講師 (50708998)
矢野 正 奈良学園大学, 人間教育学部, 教授 (60522381)
松田 素行 文教大学, 健康栄養学部, 教授 (70435246)
岡邑 衛 甲子園大学, 栄養学部, 講師 (80735233)
丹羽 登 関西学院大学, 教育学部, 教授 (80755843)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 特別活動 / 生徒指導 / 社会的リテラシー / 発達促進的 / 開発的 / 生徒指導の機能 / 積極的な生徒指導 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では、特別活動を通して、児童・生徒には「社会的なリテラシー」が育まれていること。「社会的なリテラシー」の中でも対人関係及び社会生活リテラシーは特別活動を基盤として形成され、これが発達促進的、開発的な生徒指導となっていることを検証していく。そのための研究方法として、特別活動のねらいが達成されることによって、発達促進的、開発的な指導、つまり積極的な生徒指導の機能が発揮されることを、調査票を伴う実証研究として明らかにしていくことを目指している。
本年度は、大学生を調査対象とした想起法による予備調査を実施した。それを踏まえ、次年度に実施される本調査の基礎資料とした。また、生徒指導に関する理論研究（概念整理）や、特別活動と生徒指導との関係を具体的な教育実践からも検証していくために、組織の拡大を図り、新たなワーキンググループを設けることで、質的な研究からも実証していくこととした。具体的な本年度の研究成果を以下に示す。
①日本特別活動学会第27回大会（武蔵野大学）課題研究3:発表年月日は2018年8月26日、テーマは、特別活動と「積極的な生徒指導」--社会の形成者としての資質を涵養する特別活動。②日本特別活動学会平成30年度第2回研究会:発表年月日は2019年1月26日（東京理科大学神楽坂キャンパス）、内容は、報告「生徒指導で育まれる社会的リテラシー～大学生を対象とした予備調査から～」、公開シンポジウムテーマ「特別活動と『積極的な生徒指導』--社会の形成者としての資質の涵養」。また、主な研究内容は以下の通りである。
予備調査の実施と分析。本調査の質問票を策定し、本調査実施計画を立案。本調査協力依頼の自治体を確定。生徒指導で用いる言葉の概念整理、いじめの予防と特別活動の具体的な取り組み、教員の生徒指導力の向上のための実践事例などの研究班設置。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
予定していた研究会の実施及び調査計画（予備調査結果を踏まえた本調査の準備）等、研究計画に基づき順調に進捗している。また、研究内容を深め、確かなエビデンスを構築していくために必要な質的データのためのワーキンググループを新たに設置するなど、研究が充実していると評価できるため。
ただし、本調査実施に当たり、依頼していたいくつかの自治体は、学校教育上の問題が発覚したことの影響により調査協力を辞退したため、それに変わる新たな調査協力校の依頼を行った。このために、おおむね順調に進展していると判断した。
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| Strategy for Future Research Activity |
研究計画に基づき本調査を実施する。また、調査結果の分析及び考察を中心となり担うワーキンググループと、生徒指導に関する理論研究を担うワーキンググループ、さらに、教育現場における具体的な実践事例を収集・分析することを担うワーキンググループを置くことで研究全体の質的向上を目指していく。それらの研究成果は、最終年度に研究成果報告書としてまとめていく。
研究分担者及び研究協力者の人数が増加しているため研究費のゆとりが無い状態で研究を推進していくことが求められる。そのため、調査費用を予算内に納め、分析を進めていくために、調査協力校と緊密な連携を図りながら効率的に研究の柱となる本調査を実施していく。
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| Causes of Carryover |
参加予定としていた研究会に不参加となった旅費が次年度に繰越となった。次年度の研究会関連の旅費として使用する計画である。
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