2019 Fiscal Year Research-status Report
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18K02570
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| Research Institution | Aichi University of Education |
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Principal Investigator |
田中 生雅 愛知教育大学, 学内共同利用施設等, 教授 (10262776)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 優司 愛知教育大学, 学内共同利用施設等, 教授 (70377654)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 健康相談 / 大学生 / 自殺相談対応 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成31年度計画では二つの調査を実施した。
調査１：大学生の「自殺相談対応研修」の経験状況と今後の課題について明らかにすることを目的に、平成31年度に研究代表者が学内で担当した3講座内にて、1 時限ずつを用い「自殺相談対応研修」を実施し、終了時に受講した学生にアンケート調査を実施した。教材は、全国大学メンタルヘルス学会HPの「あなたが守るいの ちのともしび」テキストを使用した。
調査2：学生のメンタルヘルス状況や健康状況と実際の自殺相談の関連を見るため、健康診断時アンケート調査を平成31年度学生定期健康診断時（平成31年3月 下旬から）に実施した。しかし、平成30年度研究内で解析まで至らなかったため、その集計解析を平成31年度に行った。結果を第57回全国大学保健管理研究集会で発表した。回答のあった1727名（男性653名、女性1071名）の調査結果を検討した。結果では、「日常の悩み」について1681名（98.0％）の学生が浅から深の差はあるものの、相談場所があると回答したが、「死にたい等特別な悩み」については相談場所が「無」とする学生が318名（18.7％）と相談できないものが少なからず見られた。また、同調査については、第41回全国大学メンタルヘルス学会総会で、138名の学生が記した自由記載部分の計量テキスト分析の視点から得られた、「メンタルヘルス支援活動におけるキーワードと課題点」について発表した。抽出語・対応分析では、男性で抽象的語句を、女性で具体的な例や対応に関する語句を使用する傾向がみられたことを発表した。
さらに、調査2は令和2年度学生定期健康診断時アンケート分を令和2年の3月に実施予定であったが、新型コロナウイルス感染拡大のため、スケジュール変更となり、調査が年度内には終了しなかった。
令和2年度は計画未実施部分を実行し、検証や報告を積み重ねる必要があると考える。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成31年度の実施計画は、まず平成30年度研究で実施した健康診断時アンケートの集計解析を行うこと、学会で発表すること、そして「自殺相談対応研修」の実践と研修アンケートの継続が主な研究作業であった。アンケートの結果は期間内で可能な限り全体として回答数、テキスト解析等の方法で分析を進めた。学会発表は2度行うことができた。本来、平成31年度末の3月に実施予定の令和2年度健康診断時のアンケート調査については、新型コロナウイルス感染拡大に伴う、健康診断スケジュール変更のため、年度内に行うことができず、令和２年度早期のスケジュールでの実施と集計を行う計画となった。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成31年度内で計画していた健康診断時アンケート調査の実施が新型コロナウイルス感染拡大のため、予期せぬ日程変更となり、実施と集計の外部依頼が令和２年度研究での実施となった。
調査実施後、2年間の健康診断時調査のデータを詳細に検討し、「大学メンタルヘルス環境への効果」「『自殺相談対応研修』が自殺相談対応へどう役立っているか」についてその変化に着目し明らかにする計画である。また「自殺相談対応について相談を希望する学生」への個別の指導から実際の問題点を抽出し、検討する。
また、令和２年度内にも、「自殺相談対応研修」の授業内での実践とアンケート調査を実施予定である。しかし、現在新型コロナウイルス感染症拡大の影響で授業内での研修が遠隔授業となる予定である。アンケート結果の分析では授業形態の変更の影響も考察する予定である。授業実践を振り返り、今後の健康教育や指導における「自殺相談対応研修」の課題を明確にする。
令和2年度には成果発表を研究代表者が行うが、発表の機会や方法も感染症の拡大状況に影響を受けるため、考慮しつつ実践する。
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| Causes of Carryover |
（1）平成31年度内で計画していた健康診断時アンケート調査の実施が新型コロナウイルス感染拡大のため、予期せぬ日程変更となり、実施と集計の外部依頼が令和２年度研究での実施となった。
（2）調査結果の実施と集計、検討日程が先送りとなったため、物品の購入等も令和２年度研究にて行うこととなった。
以上が次年度使用額が生じた理由である。よって令和２年度に集計の外部委託費および研究に必要な図書、研究発表を行っていくために必要な用紙やインク等の 物品を購入する計画である。
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Research Products
(3 results)
