2019 Fiscal Year Research-status Report
パネルデータを活用した社会性育成のための自律改善プログラムの開発
| Project/Area Number |
18K02673
|
|---|
| Research Institution | Ehime University |
|---|
Principal Investigator |
城戸 茂 愛媛大学, 教育学研究科, 教授 (00591091)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
露口 健司 愛媛大学, 教育学研究科, 教授 (70312139)
藤平 敦 日本大学, 文理学部, 教授 (60462157)
中野 澄 大阪成蹊短期大学, グローバルコミュニケーション学科, 教授 (70741940)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
|
| Keywords | 社会性 / パネルデータ / 特別活動 / 生徒指導 / 道徳教育 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
「豊かな心」の育成に資するため、平成27年度から三年間実施した挑戦的萌芽研究（15Ｋ13235）におい て、道徳的実践の重要な指導の場である特別活動に視点を当て、体験活動や実践活動における社会性の育成状況を測る尺度を開発しその有効性や課題を明らかに してきた。
本研究においては、当該研究における成果や課題を踏まえ、効果的に社会性の育成を図るための教師による特別活動の自律的な改善プログラムを開発することを目的とし、以下の二点の研究課題を設定して研究を進めている。
研究課題１：社会性の育成状況を、パネルデータを活用して明示する方法を示すことにより、特別活動の指導の成果を把握するための評価方法を開発する。研究課題２：評価結果を活用し、マネジメントの視点に立った特別活動における体験活動や実践活動を効果的に進めるための教師による自律改善プログラムを実証的に開発する。
研究二年次に当たる本年度は、これまで調査対象としてきた中学校に加え、その中学校区内の全小学校（大規模校1校、中規模校1校、小規模校2校、計4小学校）において調査に対する協力を得ることができた。このことにより、自律改善プログラムの開発に加え、学校種を越えた長期にわたる社会性の調査が可能になった。
本年度の主な研究成果は、次の二点である。一点目は、規模の小さな小学校の方が、規模の大きな小学校よりも効果的に社会性を育成することができること、二点目は、中学校に入学した段階で社会性が高い生徒は、中学校でもその傾向が維持される可能性が高いことである。昨年度までの研究成果と重ねてみると、社会性の育成には時間がかかることから、小・中が連携を深め、小学校段階で社会性をしっかりと育んだうえで中学校へ繋いでいくことが重要であることが分かる。今後は、小・中の接続の観点からのデータ分析にも力を入れていきたい。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度から、中学校区内の全小中学校（４小学校・１中学校 計５校）が本研究に協力して頂ける体制ができたことで、挑戦的萌芽研究の成果である社会性の育成状況を把握する尺度を活用した教師による自律改善プログラムの有効性の検証が一層進んだ。
中でも、中学校区内の全小学校が本研究に協力して頂けるようになったことで、中学校でのより詳細な調査の実施に対する学校の理解が得られるようになった。そうした中で、中学校の調査において出身小学校別のデータをまとめ、中学校で活用するだけでなく小学校にも情報提供することで小・中連携の推進の面でも一定の成果が見られた。
一方、年度末からの新型コロナウイルス対策による休校措置の影響で、調査が中断し今後の見通しも立っていない状況にある。今後の研究の方向性の検討の必要性を感じている。
|
| Strategy for Future Research Activity |
昨年度は、中学校での研究成果を中学校区内の小学校に提供する取組を重ねることを通して、中学校区全体を対象とした研究体制を確立することができた。そこで、本年度は、児童生徒の社会性に関する実態調査と、その結果を活用した学校改善の取組を進める各学校での体制づくりを進めて頂くこととしている。
しかしながら、新型コロナウイルス対策の一環として小中学校の休校が昨年度の3月から本年度の5月まで続いており、再開されたとしても学校ではこれまでの学習の遅れを取り戻すため補充学習などに追われることが予想される。そうした状況の中での調査の依頼については、慎重に検討することが求められる。
そうした点を踏まえ、本年度の前半は、これまでに得られたデータの分析に重点を置き、各学校が学校改善を進めていく上で有益な情報の検出に力を入れたいと考えている。学校再開後には、学校の状況を把握しながら、負担をかけないよう配慮しつつ、調査再開の方向性を探っていきたい。
|
| Causes of Carryover |
研究代表者分の前年度残額の大部分は、本年度、計画的に活用することができたものの、1名の研究分担者に職場の異動があり、予定していた活動が一部出来なかったことによる。
本年度は、打ち合わせの回数を増やし、互いの進捗状況を把握しながら研究を進めていく。
|
Research Products
(1 results)
