2020 Fiscal Year Research-status Report
Statistics Education to consider the lifelong learning
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18K02675
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| Research Institution | University of Miyazaki |
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Principal Investigator |
藤井 良宜 宮崎大学, 教育学部, 教授 (10218985)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
青山 和裕 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (10400657)
渡邊 耕二 宮崎国際大学, 教育学部, 教授 (30736343)
竹内 光悦 実践女子大学, 人間社会学部, 教授 (60339596)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 統計教育 / 態度の評価 / 質問項目の厳選 / 中学生 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究においては，統計教育の目標として，知識・技能だけでなく，統計教育に対する興味や関心を高め，生涯を通して学び続ける態度を育成することを目指し ている。そのための方法として，「統計に対する態度」を測定する質問紙を開発し，それを評価基準として統計教育の方法の改善を行うこととしている。
まず，大学生に対する「統計に対する態度」に関する質問紙については，２０１８年度にはWebを利用したデータ収集システムが完成しており，その普及に務めてきた。２０２０年度までに、「授業開始前」質問紙には延１３５４人が、「授業終了後」質問紙には延１０７６人が回答をしている。今後は、この質問紙を活用しながら、授業の方法と態度の変化との関係について研究を進めて行きながら、統計教育の方法の改善を図っていきたい。
一方、中学生版については，2018年度に作成した質問票を、ある中学生の生徒３０６人に調査を実施し、２７１人から回答を得ている。この結果に基づいて、因子構造の分析や検証的な因子分析を実施し、2020年７月に予定されていた国際数学教育学会の口頭発表論文として提出し、審査の結果、受理されているが、学会は2021年度に延期された。さらに、2020年度はこの質問項目を再検討し、15問からなる簡易版の質問紙を作成した。この結果については、2020年11月にオンラインで行われた日本数学教育学会で報告している。
2020年度は、中学校を中心に統計教育の授業方法について検討するセミナーを実施する予定であったが、コロナ禍の中で実施することができなかった。その代わりに、中学校の先生方を対象のセミナーを9月からオンラインでスタートさせており、今後授業方法の検討を進める計画である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度は、中学校版の「統計に対する態度」質問票の改善に向けた取り組みを中心に実施した。因子分析を行って得られた因子構造に質問項目を分類し、それぞれの因子に関連する質問項目の合計得点とそれぞれの質問項目との関連を調べて、質問項目の厳選を行った。その結果として、3つの因子合わせて質問項目を15まで減らすことができ、A41枚程度で簡単に調査可能な質問紙が出来上がった。
しかし、中学校での授業改善の研究を進める計画であったが、コロナ禍の中で思うように研究会が実施できず、質問紙を用いた授業改善の成果の検証を行うことができなかった。また、2020年7月に予定されていた国際数学教育会議(ICME)で口頭発表するために、論文を投稿し、受理されているが、コロナ禍で学会祖茂野茂が2021年に延期されたため、研究成果を発表することができなかった。
2021年度に、コロナ禍で遅れている部分について、研究を続けていく予定である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2020年度に計画して達成できなかった、中学校数学における統計教育の授業改善の取り組みを進め、2021年度中に簡易版の質問紙を利用した、生徒の統計に対する態度の変化の状況を把握する。また、2021年7月に予定されている国際数学教育会議（ICME）に参加し、作成した質問紙の特性について議論を行う。
また、大学生質問紙についても2020年度はコロナ禍の中で普及をさせることができなかったので、改めてこの質問紙とWeb調査システムの有効性をアピールしていきたい。
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| Causes of Carryover |
令和2年度は、本研究の最終年であり、さまざまな形でこれまでの研究成果を公表し、その活用に向けた取り組みを行う予定であった。しかし、このコロナ禍の中で、県外への出張等が難しく、研究成果の公表が十分に行えていない。特に、令和2年7月に予定されていたICME（国際数学教育会議）が1年延期さえ、海外の研究者との研究交流ができなかった点が大きい。令和3年度に、これまでの研究成果の公表と研究協議を進めるために、次年度使用を行うことにした。なお、ICMEについては、Hybridの形で令和3年7月に実施される予定である。
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