2021 Fiscal Year Research-status Report
Statistics Education to consider the lifelong learning
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18K02675
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| Research Institution | University of Miyazaki |
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Principal Investigator |
藤井 良宜 宮崎大学, 教育学部, 教授 (10218985)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
青山 和裕 愛知教育大学, 教育学部, 准教授 (10400657)
渡邊 耕二 宮崎国際大学, 教育学部, 教授 (30736343)
竹内 光悦 実践女子大学, 人間社会学部, 教授 (60339596)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 統計教育 / 態度の評価 / 質問項目の厳選 / 中学校数学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，統計教育の目標として，知識・技能だけでなく，統計教育に対する興味や関心を高め，生涯を通して学び続ける態度を育成することを目指して研究を進めている。
その方法として，「統計に対する態度」を測定するための質問紙を開発し，それを評価基準として統計教育の方法の改善を行う形ので研究を進めている。
まず，大学生に対する「統計に対する態度」に関する質問紙については，２０１８年度にはWebを利用したデータ収集システムが完成しており，その普及に務めてきた。２０２０年度までに、「授業開始前」質問紙には延１３５４人が、「授業終了後」質問紙には延１０７６人が回答をしている。現在は、この質問紙を活用し、授業の方法と態度の変化との関係について研究を進めてきているが、このシステムの広報があまりうまくいっていないのが現状である。
一方、中学生版については，2018年度に作成した質問紙を、ある中学生の生徒３０６人に調査を実施し、２７１人から回答を得ている。この結果に基づいて、因子構造の分析や検証的な因子分析を実施し、2020年７月に予定されていた国際数学教育学会の口頭発表論文として提出した。この学会は、2021年7月に開催され、オンラインではあったが口頭発表を行った。また、2020年11月にオンライ ンで行われた日本数学教育学会でも報告している。 また、2021年度は、統計教育のカリキュラムマネジメントについても研究を行い、2021年8月の科学教育学会で口頭発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2021年度は、中学校版の「統計に対する態度」質問票の改善に向けて、再分析を行い、7月に国際数学教育学会で口頭発表を行った。ここでは、因子分析を行って得られた因子構造に質問項目を分類し、それぞれの因子に関連する質問項目の合計得点とそれぞれの質問項目との関連を調べて、質問項目の厳選を行っている。その結果については、現在英語論文としてまとめており、2022年度中に投稿する予定である。中学校での授業改善の研究については、現場の先生方との対面での研究会が実施できない状況ではあるが、オンラインでの研究を重ねながら、授業改善の方策を検討しているところである。また、小学校において統計教育の視点を中心としたカリキュラムマネジメントに取り組み、2021年度に学会発表を行った。中学校と平行しながら、小学校での統計教育にも今後力を入れていく計画である。残念ながら、コロナ禍の中で思うように研究が進んでおらず、2022年度に延長することとしたが、その分、2022年度は小中学校の教育方法についての検証に取り組んでいく計画である。
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| Strategy for Future Research Activity |
2022年度は、引き続き、小学校と中学校数学における統計教育の授業改善の取り組みを進める計画である。また、本研究で作成した簡易版の質問紙を利用して、授業前後の生徒の統計に対する態度の変化の状況を検証し、授業方法の評価を実施する。また、2021年7月国際数学教育会議（ICME）で口頭発表を行った内容を中心に、英語論文として投稿する計画である。また、大学生に対する授業改善については検討を行い、「統計に対する態度」に対する質問紙を使って検証していく計画である。
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| Causes of Carryover |
新型コロナウイルス感染拡大の影響で、現場の先生方との研究打ち合わせや分担者との研究打ち合わせが十分に行うことができなかった。また、予定していた国際学会がオンラインになるなど、京急計画との違いが生じた。本年度は、これまでできなかった現場教員や研究分担者との打合せを行い、教育現場での実践とその分析を行っていく計画である。
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