教員養成課程における健康・安全の資質・能力育成に関するデジタル学習教材の開発

2018 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K02697
• Research Institution: Yokohama National University
• Principal Investigator: 物部 博文 横浜国立大学, 教育学部, 教授 (30345467)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 一般教員 / 保健 / 安全 / 資質・能力

Outline of Annual Research Achievements

一般教員の保健・安全に関連する課題の有無、一般教員の養成段階での保健・安全に関連した学習の必要性、一般教員の保健・安全に関わるヒヤリ・ハット経験を学校長および養護教諭の視点から明らかにすることを目的とした。全国学校総覧2019１）を用いて全国の小学校，中学校，高等学校を県別に層化し，乱数を用いて県別学校数に応じて無作為抽出した（抽出割合8.5％）．なお義務教育学校および中等教育学校については，数が少ないことから全国から乱数を用いて無作為抽出した．今回の調査では，小学校，中学校，高等学校，義務教育学校，中等教育学校をあわせて，2991校を抽出し対象校とした．無作為抽出した2991校あてに調査依頼文書，学校長用調査用紙，養護教諭用調査用紙，返信用封筒２部を送付し回答を求めた．調査期間は，2019年2月14日から3月14日の１か月間とした．学校長への調査内容は，基本属性として，勤務する学校種，勤務県，年齢，学校長としての経験年数，取得教育職員免許状，性別をたずねた．教員（校長，養護教諭・養護助教諭，栄養教諭を除く）の保健・安全の対応場面での課題の有無（ある，ない，わからないの３件法）と養成段階での学習の必要性（あるからないまでの４件法），児童生徒の保健・安全に関連した一般教員のヒヤリ・ハット体験（記述）であった．学校長については，対象校2991校のうち1058校（35.4％）の回答が得られた．養護教諭については，対象校2991校のうち1160校（38.8％）の回答が得られた．

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

調査を実施修了したため。

Strategy for Future Research Activity

調査の結果をまとめるとともに調査内容から一般教員への学習内容を抽出する。

Causes of Carryover

人件費に若干の余裕が出たため,次年度の人件費として使用予定