外部環境に対応する大学の組織変革の促進要因と阻害要因の解明

2021 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K02724
• Research Institution: Nagoya University of Commerce & Business
• Principal Investigator: 山本 裕子 名古屋商科大学, 国際学部, 准教授 (90547902)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 大学組織運営 / マネジメント / ガバナンス / 組織変革

Outline of Annual Research Achievements

本研究は，大学組織変革の促進要因と阻害要因をミクロ（個別大学別）とマクロ（国公私セクター別）の両側面において，明らかにすることを目的としている．
2018年度は，日本において，特に地方小規模大学の中でも運営に成功している，共愛学園前橋国際大学を対象とし，文献・訪問聞取り調査を行い，組織運営の成功要因を明らかにした．
2019年度は，米国カルフォルニア州にある，代表的な州立研究大学の1つのUCバークレーに5日間の訪問調査に赴いた．当該大学を選定した理由は，米国は近年のわが国の大学改革のモデルの1つにされており，また米国学生は8 割が州立大学に在籍するため，米国の州立大学として古い歴史を持ち，かつ 10 大学あるカリフォルニア大学システム（UCシステム）で，最初に設立されたUCバークレーにおいて，どのような大学の組織変革が現在行われているのか，また過去に行われたのかを明らかにするためである．
本研究では，特にUCバークレーのIR（Institutional Research）活動を担う組織であるOPA（The Office of Planning & Analysis）の業務や上級副総長兼プロボスト（the Executive Vice Chancellor and Provost ，EVCP）の元で実施される，キャンパス全体の戦略的計画であるAPR（Academic Program Review）の活動について調べた．
2020年度は，日本の名城大学を教学改革及び組織運営が良好に行われている事例として取り上げ，教職員に聞取り調査を計画し，職員対象調査を完了した．
2021年度は名城大学において教員を対象にした聞取り調査を実施予定であったが，新型ウィルスの影響を受け，実施できなかった．そのため，国内外の文献を収集し，文献調査を行った．

Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

2021年度は，日本の国・公・私大学に3校程度訪問調査及び海外大学を調査する予定であったが，新型ウィルスの感染状況の影響を受けて訪問調査を実施できず，オンライン調査もなかなか併用することができなかった．

Strategy for Future Research Activity

2022年度は，日本における大学訪問調査を，知人・友人の研究者に調査対象校の教職員を紹介してもらうことで，オンライン聞取り調査に代えて実施するようにする．さらに，新型ウィルスの影響を受けにくい，質問紙調査（オンラインか郵送）を実施する．

Causes of Carryover

2021年度も，新型ウィルスの影響で日本の大学訪問調査及び学会発表が思うように進まず，旅費分の使用額に余剰が生じた．2022年度は，調査をオンライン調査と郵送による調査に代え，余剰分を使用する．