2019 Fiscal Year Research-status Report
インクルーシブ教育システムの拡充とICT活用に関する研究
| Project/Area Number |
18K02755
|
|---|
| Research Institution | Wakayama University |
|---|
Principal Investigator |
江田 裕介 和歌山大学, 教育学部, 教授 (00304171)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
武田 鉄郎 和歌山大学, 教育学部, 教授 (50280574)
豊田 充崇 和歌山大学, 教育学部, 教授 (60346327)
竹澤 大史 和歌山大学, 教育学部, 講師 (80393130)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | ICT / 交流及び共同学習 / 支援技術 / インクルーシブ教育システム / 教員研修 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、障害のある児童生徒の学習環境にICTを導入し、コミュニケーションや学習の能力的な偏りを補うことで、制限された活動の改善を図るものである。これにより重度障害を有する児童が集団の学習活動に参加できるようにすることや、障害のある児童と障害のない児童との交流を推進すること、さらに施設や自宅など離れた場所にいる児童との共同学習を可能とする方法の開発と普及を試みる。本年は、前年度に立ち上げた和歌山県下における学校教員のICT活用研究会「ICTを使用した特別支援教育実践交流会」を4回開催し、教育現場における本テーマの実践研究の交流を図った。特に本年度は、視線検出装置を応用して最重度の肢体不自由児の教科学習の支援と、グラフィックシンボルとタブレット端末を用いた知的障害児、発達障害児の学習支援に関する実践研究を進めた。また、前年度に引き続き、インクルーシブ教育の推進について、ICTの活用と、教員養成の視点からベトナムの大学と共同研究を進め、2019年9月にベトナム・ハノイで開催された国際ワークショップにおいて代表者が講演を行った。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
地域の特別支援学校、小学校、中学校の教育現場と連携を強化し、障害のある児童生徒の実態と教育ニーズを把握した上で、ICTの教育活用を推進し、実践研究の成果を蓄積した。訪問教育における本校の児童生徒との共同学習や、視線検出装置を応用した重度肢体不自由児の教科学習への参加、グラフィックシンボルとタブレット型端末を利用した教材による知的障害児や発達障害児の集団授業への参加などについて、授業研究を行った。
これらの研究成果の公表と、実践研究の情報交流のため、前年度発足させた和歌山県下の実践研究会「ICTを使用した特別支援教育実践交流会」を、6月27日（第2回）、8月28日（第3回）、10月30日（第4回）、1月9日（第5回）の計4回開催した。
2019年9月20日には、ベトナムのハノイ国家教育大学で開催された国際ワークショップ"Development of Sustainable - Inclusive Education for Persons with Disabilities in Vietnam"において代表研究者が講演を行った。
|
| Strategy for Future Research Activity |
引き続き地域の学校と連携した実践研究を進めながら、その成果を蓄積すると共に、指導効果の分析を行う。特に現在は、すべての教育機関で新型コロナウィルスの感染予防対策が実施されている状況にあり、長期に渡る児童生徒の自宅待機や、遠隔での授業の必要性、限定された登校といった特別な問題が強調されており、ICTを活用した共同学習をテーマとする本研究の成果が応用できる局面があると考えられる。特に障害のある児童生徒は、健康管理の問題などから登校制限等の影響が大きく、ICT利用の活用の効果を期待することができる。訪問教育や、学校・学校間の交流の促進だけでなく、家庭と学校、さらに家庭間における遠隔の共同学習などについて実践研究を発展させていきたい。
次年度後半には、これまでの実践研究成果を集成し、研究報告の冊子と同Web版の発行を予定している。
|
| Causes of Carryover |
代表者及び研究分担者において次年度の作業及び研究成果発表の費用に算入して支出する方が有効に活用できると判断したため、次年度の物品購入費及び成果発表の冊子発行費に繰り入れて使用する。
|
Research Products
(3 results)
