2020 Fiscal Year Research-status Report
母集団モデルと多次元項目反応モデルを用いた「情報活用能力調査」の推定モデルの構築
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18K02849
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Research Institution | National Institute for Educational Policy Research |
Principal Investigator |
袰岩 晶 国立教育政策研究所, 国際研究・協力部, 総括研究官 (00626210)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
篠原 真子 国立教育政策研究所, 研究企画開発部, 総括研究官 (30342611)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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Keywords | 大規模教育調査 / 教育調査法 / 学力調査 / 等化 |
Outline of Annual Research Achievements |
研究計画で当初予定していた「調査結果の等化に関する研究」の前に、国際的な大規模学力調査の手法、特にOECD生徒の学習到達度調査(PISA調査)で使われてきた調査手法の変遷と、その中から日本の大規模学力調査で利用できる点を整理する文献研究を行った。その結果、PISA調査では標本抽出、重み付け、標準誤差の計算方法に関する部分で変更がほとんどなく、これは既に標準的なものになっていると考えられるが、得点を求める際に使われる項目反応モデルや等化方法については何度かの変更が見られ、こちらについてはまだ標準的な方法が確立されていないと考えられる。日本の大規模学力調査で項目反応モデルを用いる場合、どのモデルを使うのか、どのような等化を行うのかについては、PISA調査の手法をそのまま使うのではなく、その調査の目的、対象、置かれた状況と照らし合わせて検討する必要があることがわかった。 そしてこの研究結果を受けて、当初予定していた「調査結果の等化に関する研究」を行った。シミュレーションデータを用いて、PISA2012年調査まで使われていた「Mean/Mean法」、PISA2015年調査で使われた「Concurrent Calibration」、PISA2018年調査で使われた「Fixed Item Parameter」、そして「Stocking/Lord法」を比較し、「Concurrent Calibration」の精度が若干高いこと、問題数が多くなるとその違いが小さくなることを明らかにした。また、逆に等化による誤差が計算できるという点で、「Mean/Mean法」や「Stocking/Lord法」も有用であることがわかった。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
令和2年度の始めは、コロナウィルス感染拡大の影響から、研究室にある計算速度の速いコンピュータを使えず、自宅でノートパソコンを使った作業を進めたが、その際に行った文献研究を通してPISA調査の調査手法の変遷を詳細に調べることができ、当初予定していた「調査結果の等化に関する研究」にも生かすことができた。年度終わりにも同様の感染拡大があったが、新しい等化方法である「Robust Habera法」の文献研究を行うことができた。 また、これまで行ってきた「情報活用能力調査」の研究成果を振り返る論文を海外の雑誌に投稿し、公開することができた。 結果として、当初予定していた以上の研究成果を公表することができたといえる。
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Strategy for Future Research Activity |
令和3年度は、令和元年に行った「データの1次元性」の研究をより一般化したものとして、「データの多次元性」を評価する方法をシミュレーションデータと実際のデータ(PISA調査のデータを使う予定)を用いて検証する予定である。これらの研究成果は、文部科学省の「情報活用能力調査(第2回)」で、データの1次元性や局所独立性を調べたり、下位尺度を設定したりする際に用いられる。 また、「母集団モデルにおける補助変数の利用方法」に関する研究も行う予定である。特に、学力調査のデータを項目反応理論で分析する際、児童生徒の学校情報をモデルに組み込むことの有用性を評価するものであり、こちらもシミュレーションデータと実際のデータ(PISA調査のデータを使う予定)を用いて検証する予定である。こちらも「情報活用能力調査(第2回)」で用いられる。
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Causes of Carryover |
当初ワークステーション(Mac pro)の購入を予定していたが、新型コロナウィルスの感染拡大と緊急事態宣言の発令、それに伴うリモートワークの増加を受けて、購入直後に使用する機会が少ないことが見込まれたため、感染拡大が落ち着くまで購入を延期した(年度初めと年度末に購入を計画したが、そのたびに緊急事態宣言が発令された)。 令和3年度も感染拡大が収まらない可能性があるため、ワークステーションの購入とともに、その金額を多少抑えて、リモートワークに対応するためのノートパソコン等の機器も購入する予定である。
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Research Products
(4 results)