2018 Fiscal Year Research-status Report
グループ作成機能に着目したモバイルコミュニケーションへの依存に関する研究
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18K02871
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Research Institution | Tokyo Woman's Christian University |
Principal Investigator |
加藤 尚吾 東京女子大学, 現代教養学部, 准教授 (80406735)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | グループチャット / テキストメッセージング / ネット依存 / モバイル端末 / コミュニケーション / 情報教育 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、コミュニケーションを目的とするモバイル端末のアプリケーションへの依存に関して、アプリケーションのグループ作成機能に着目し、作成されたグループにおけるコミュニケーションの感情面を詳細に検討する。コミュニケーションメディアへの依存は相手との関係維持を強く求めることや相手に対する過剰な気遣い等のつながりの維持に対する不安が原因の場合も少なくない。また、感情が伝わりづらい文字ベースのモバイル端末のコミュニケーションへの依存には、メッセージングにおける感情伝達や感情方略等の送受信者の感情面が深く関係していると考えられる。グループでのコミュニケーションは一対一に比べて感情的な方略が多様になり、メンバーの心的な負担につながり、結果としてモバイル端末のコミュニケーションへの依存の原因の一つになっているのではないかと考えられる。更に、グループからの追放や無視が現在のネットいじめの主な原因の一つと考えられる。本研究では、教育現場におけるネットいじめ等の課題への対応や予防という応用についても提案する。 本研究は、基盤研究(C)(一般)「モバイル端末を用いた学習環境時代のAddictionに関する基礎研究」(平成27年度から30年度)の継続として研究計画最終年度前年度応募している。したがって、平成30年度は継続課題の最終年度の研究計画である顕在的、潜在的なAddictionへの対応や予防について配慮された学習環境モデルに関する研究成果を論文としてまとめ成果報告を行った。また、本研究課題にその知見をつなげ、本研究課題の予備調査として質問紙調査を実施し、平成30年度に分析を行い、国内の学会で発表を行った。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度の研究計画は順調に進展しており、文献調査の実施だけでなく、特に予備調査の分析も行うことができた。この分析の結果、いくつかの知見と課題が明らかになった。たとえば、モバイル端末のテキストメッセージングアプリケーションにおけるグループチャットで自分以外が送信したメッセージに対して返信をせずに送信者を待たせている状況において、待たせる側にネガティブ感情の生じる要因として、テキストメッセージングアプリケーションへの依存度に注目した。依存度を3つの側面に分け、これらの側面のどれがネガティブ感情の発生に関係しているのかを分析した結果、感情の生じやすさの特性やコミュニケーションの維持に関する側面は感情の発生に関係していたが、LINEの過剰な使用の側面はほとんど関係していなかった。その他にも多くの知見を得た。しかし、予備調査ではグループの持つ様々な要因に関する検討は行っていない。これらについては、今後検討する必要がある。以上の予備調査から得られた知見と課題によって、平成31年度の研究計画にスムーズにつなげることができる。
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Strategy for Future Research Activity |
今後の研究としては、まず平成30年度に行った予備調査の分析から得られた知見を基に仮説を立ててその検証を行う。また、さらに調査を行う。これらの調査、実験によって得られた知見を基に、モバイル端末を用いたコミュニケーションアプリケーションへの依存に関するモデルを開発する。また、モデルの検証を行い、初等・中等教育現場におけるネットいじめ等への対応や予防策を検討する。その際、追加の調査が必要な場合は調査も並行して実施する。 平成31年度に関わらず今後も実施することとして、1)最新の知見を本研究に活かす:関連する論文や研究発表を常に調査し、最新の知見を本研究に活かす。また、専門的知識と経験を有する研究協力者との議論を常に行う。また、国内外の学会では関連する研究者と交流し、研究計画を常に見直し、改良できるようにする。2)逐次国内外の学会で成果の発表:本研究課題の遂行の過程で得られた調査結果や実験結果等を、迅速に社会や教育現場で役立たせるために国内の学会、及び海外の学会において積極的に発表する。
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Causes of Carryover |
平成30年度2月に予定していた国際会議での成果発表を中止し、論文誌への投稿に切り替えたため、海外旅費及び会議参加費の使用予定額が次年度使用額となった。
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Research Products
(14 results)