2020 Fiscal Year Research-status Report

「地域の色」をテーマにアートとサイエンスを連携させた中学校の総合的学習の開発

Research Project

Project/Area Number	18K02939
Research Institution	Oita University
Principal Investigator	牧野治敏大分大学, 教育マネジメント機構, 教授 (30165683)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	藤井康子大分大学, 教育学部, 准教授 (10608376)
Project Period (FY)	2018-04-01 – 2022-03-31
Keywords	総合的な学習の時間 / 美術教材 / 化学反応 / 色の学習
Outline of Annual Research Achievements	中学校の学習カリキュラム、特に総合的な学習の時間において、教科横断型のカリキュラムの開発を目指した研究である。アートとサイエンスを融合する学習として、昨年度はサイエンスの観点からアートへの目を向けさせるために、中学校1年生理科における「光の進み方」に関する単元に着目し、授業実践と生徒へのアンケート調査を行った。そこで、本年度はアートを主体とした美術の授業を計画し、理科の化学変化と関連する授業として陶芸、特に皿への絵付けを題材とした授業実践を行った。美術の授業では、国東市立安岐中学校の美術担当の教員が授業を担当し、陶芸、絵付けに関する部分の授業内容は、地元の陶芸業者が、釉薬の説明と、絵付けの指導を行った。授業実践の対象は中学1年生3クラスの生徒達で、3クラス一同に釉薬の概要を説明した後、１クラスごとに美術の授業時間に絵付けを行った。絵付けのデザインについては事前に美術の授業内で下絵を作成しておいた。授業時間内に絵付けが完成しなかった生徒については、同日の昼休み時間を使って完成させた。絵付けが完成したところで、生徒達にアンケート調査を行い、陶芸に関する関心と完成物への期待、陶芸と理科との関係性を質問項目とした。絵付けした皿の焼成は年度をまたいで6月頃の予定である。アンケートは絵付け皿の完成後にも予定しており、完成前と完成後のデータから、本授業実践の効果を測定する予定である。また、同中学校3年生の修学旅行時に、訪問場所の特徴とアートとサイエンスを関連付けたリーフレットを作成し、全員に配布した。修学旅行終了時の感想分から、少数例ではあるものの理科の観点を含む記述が得られた。今年度の実践から陶芸の授業は美術と理科の学習内容に関わる要素が多数あり、アートとサイエンスを連携させる題材であることが示唆された。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 3: Progress in research has been slightly delayed. Reason 本研究の発端となった「地域の色・自分の色実行委員会」が、一昨年前より母体となる組織の人事異動等により、研究協力体制が難しくなったことで、研究体制、研究計画を刷新している。また、COVID-19感染症拡大により学校全体を対象とした規模での研究はできなくなったが、学年と教材を絞ることで、教科横断的な学習内容の検討を進めることができた。今年度実践した陶芸の授業は題材として理科と美術の内容へお関連付けがしやすい題材であることが分かった。また教材を検討する過程で、陶芸の材料に注目することで、鉱物としての地質の学習や、それらを利用してきた地域の歴史などについても関係性を探ることができつつある。 COVID-19感染症拡大への対策から授業実践の機会は非常に制約を受けているが、そのような環境下においても小規模ではあるものの、研究は進められている。
Strategy for Future Research Activity	アートとサイエンスを連携させる学習として、陶芸を教材とすることの可能性が期待できる状況である。この方向性を生かし、陶芸の授業で可能な美術と理科の内容を精査し、両教科の学習指導要領の内容について関連性を検討する予定である。理科学習においては化学反応に限られた授業が構想されるが、理科で学習する化学反応の日常的な応用事例として新たな展開ができないかをさらに探る予定である。美術教育においては陶芸の授業へ結びつける学習活動の構成や絵付けの技法とそれを生かすデザインについても研究課題とする予定である。さらに地域学習の題材として、地元の窯業の実態だけでなくその歴史や、地質学的な状況についても調査し、カリキュラムの構想や授業実践に有効なガイドブックの作成を構想している。
Causes of Carryover	COVID-19感染拡大により学校規模の活動が難しくなった。本研究においても当初計画していた移動美術館等のバスの借り上げによる活動ができなくなったこと、県外からの講師招聘ができなくなったことにより、身近な人材による小規模の活動が中心となった。次年度以降も活動規模、授業実践の形態は現状維持が予想されることから、児童の学習活動についても大規模なものではなく小規模な活動を回数多くし、教材についても少人数または個人での活動を主体とするために、購入物の数を多くし、個人当たりの経費を大きくすることなどで対応し、研究を進める予定である。