2020 Fiscal Year Research-status Report
Planning and practicing school-based water literacy education in the event of a disaster
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18K02944
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| Research Institution | Sugiyama Jogakuen University |
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Principal Investigator |
野崎 健太郎 椙山女学園大学, 教育学部, 准教授 (90350967)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 自然災害 / 応急給水 / 学校 / 住民の自治組織 / 湧水 / 水質 / 飲料水 / 生活水 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2020年度はCOVID-19感染拡大防止政策によって、当初、実施予定であった学校現場、地域自治組織への研究成果の還元活動ができなくなった。そこで、災害時の緊急応急水源となる湧水の水質に関する研究成果を論文にまとめることに専念した。名古屋市に近接する日進市は、都市部の職場に通勤する方のベッドタウンになっているため、新規の定住者が増加している地域である。自分の家庭生活や育児を自然環境と親しみながら行いたいと考える若い家族が多く、自然環境の保全や再生、自然災害への防災意識が高い。そこで身近な湧水の環境特性と災害時の水源となる可能性を示すために論文を執筆した。日進市の基盤地質は大部分が河川堆積物の砂礫層であるが、一部に、中生代の堆積岩が花崗岩の変成作用を受けた変成岩として存在している。湧水は、これら両方の基盤から湧出しているが、これまでに行われた研究は砂礫層が主であり、変成岩体からの湧水の水質を調べた研究は皆無であった。加えて砂礫層からの湧水に関する研究は、いずれも断片的であり、地域を代表する陸水環境でありながら、その水質形成過程は明らかにされていなかった。本研究では、同じ雨水を水源としながらも、砂礫層と変成岩体では湧水の水質が異なることを見出し、その仕組みを地下水の滞留時間と酸緩衝機能によって説明した。具体的には、浸透速度が速く、溶脱が顕著な砂礫層では湧水の水質が酸性で溶存物質が少ないが、浸透が速度が緩やかで風化されていない部分を多く持つ変成岩体では湧水の水質が中性となり、酸緩衝機能によって溶存無機イオン濃度が高くなることがわかった。現在は、引き続き、名古屋市千種区の湧水の水質を記載し、それを教材化した小学校5年生の理科における授業実践の結果を論文にまとめている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2020年度はCOVID-19感染拡大防止政策によって、当初、実施予定であった学校現場、地域自治組織への研究成果の還元活動ができなくなった。しかしながら、本研究課題を通じて取得した自然環境資料の論文化を通じて広い意味で研究成果の公開につながったことは評価している。
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| Strategy for Future Research Activity |
本年度も引き続きCOVID-19感染拡大防止の観点から、研究成果公開のために学校現場や地域自治組織を来訪することは難しくなると考えている。しかしながら、学校現場で特に顕著であるが、インターネット環境の急速な充実が行われ、電子媒体を通じた研究成果の還元が可能になりつつある。そこで、勤務している大学の附属小学校やこども園において、児童と保護者を対象とした研究成果の還元活動を行う。こども園の幼児には、大学内に設置された湧水を用いたビオトープ、附属小学校の児童には同じく湧水を用い校庭に設置された小川形式のビオトープを教材とし、授業を行う。附属小学校での取り組みには、愛知県自然環境課が事務局を担う「東部丘陵生態系ネットワーク協議会」と協働し、11月に行われる市民向け講座を含んでいる。論文の執筆は3本を予定し、①名古屋市の湧水の記載とそれを材料にした小学校での授業実践、②愛知県豊田市の都市部における矢作川とその支流の緊急時の水利用可能性の検討、③愛知県東三河地域の豊川における同様の研究、である。同時に日本陸水学会東海支部会が朝倉書店から出版する「身近な水の環境科学（第2版）」に編集代表者として参画し、本研究課題の公開の1つとする。
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| Causes of Carryover |
COVID-19感染拡大防止の観点から、当初計画していた研究が全て白紙となり、研究期間の1年間の延長を申請したために次年度使用額が生じた。
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