2021 Fiscal Year Research-status Report
Development of a researching model in secondary education by using scientific data of forests and the verification of the effect
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18K02956
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| Research Institution | Shizuoka University |
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Principal Investigator |
小南 陽亮 静岡大学, 教育学部, 教授 (30221980)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
水永 博己 静岡大学, 農学部, 教授 (20291552)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 生物多様性教育 / 探究モデル / 身近な自然 / 里山二次林 / 人工林 / 理科教育 / 環境教育 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
森林における生物多様性を深く理解する探究のモデルを開発するために、研究期間4年の最終年度(2021年度)は次の内容を実施した。1)モデルに使用する森林観測データの収集とデータベースの構築:針葉樹人工林について、分担者が所属する農学部の天竜フィールドで観測されたデータ（1958年に植栽された1557本のヒノキの成長を2017年まで観測したデータ）をモデル用に簡略化してデータベースを構築する作業を完了した。2)モデルの開発:構築したデータベースを使用して人工林を対象に樹木の成長と密度との関係を探究する内容と手法を考案し、学校教育で扱えるモデルの試案を開発した。3)モデルを使った学習の実践と効果の検証:針葉樹人工林のデータベースを使い、静岡大学附属浜松小中学校の児童・生徒、公立小中学校の児童・生徒、公立・私立の高校生が参加する講座を開催し、小学生、中学生、高校生がデータを解析して、長期的に観測されたデータから樹木の成長と密度との関係を探究する実践を行った。この実践により、小学生にはやや難易度が高いが、中学生と高校生については、構築したデータベースを使ったモデルを学校での探究に応用できる可能性が高いことを確認できた。このように、これまでに開発した里山の広葉樹二次林を対象としたモデルに加えて、針葉樹人工林を対象としたモデルの開発と効果検証を実施した。当初計画では、当該年度までに検証を終える計画であったが、COVID-19感染拡大を防止する社会的状況により児童・生徒を対象とした実践が予定どおりの規模で実施できなかったため、研究期間を2022年度まで延長して効果検証を継続する。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
2021年度には、針葉樹人工林を対象とした探究モデルを開発し、そのモデルをブラシアップする実践データの収集を行った。しかし、COVID-19感染拡大を防止する社会的状況に配慮し、2021年度中に予定していた実践の規模を縮小し、2022年１月と３月に行なった２回の講座のみでのデータ収集となった。このため、特に針葉樹人工林を対象とした探究モデルの効果を検証したデータを十分に収集することができず、2021年度には里山二次林を対象とした探究モデルの効果を検証した内容のみをとりまとめて学術論文で公表した。以上の状況により、最終年度である2021年度に予定していたモデルの効果検証・ブラシアップに必要な実践データの収集が予定どおりに実施できなかったため、研究期間を2022年度まで延長する。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初計画で予定したデータベースと探究モデルの構築はほぼ完了したため、研究期間を延長した2022年度では、開発したモデルの効果検証・ブラシアップに必要な実践データの収集を継続する。その上で、データベース構築、モデル開発、モデルの実践と効果の検証を完了し、成果の全体をとりまとめた上で、静岡大学学術リポジトリ等を活用して、データベース、探究活動モデル、実践例を公開する予定である。
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| Causes of Carryover |
COVID-19感染拡大を防止する社会的状況に配慮した結果、最終年度である2021年度に予定していたモデルの効果検証・ブラシアップに必要な実践データの収集が予定どおりに実施できなかったため、研究期間を2022年度まで延長したことから、延長した年度において実施する効果検証と実践に必要な経費が次年度使用額となった。
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