2020 Fiscal Year Research-status Report
感情共有の機能に関する実験的検討：関係構築と集合的態度形成における役割
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18K03017
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| Research Institution | Meiji Gakuin University |
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Principal Investigator |
田中 知恵 明治学院大学, 心理学部, 教授 (50407574)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小森 めぐみ 淑徳大学, 総合福祉学部, 准教授 (40706941)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 社会心理学 / 社会的認知 / 感情共有 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和2年度には、平成30年度に実施した研究4「送り手の集団成員性が受け手の感情共有や結びつきに及ぼす影響」を学術論文誌（明治学院大学心理学紀要）に掲載した。また令和元年度に実施した研究5「Effects of group membership of senders on receiver's affect sharing and coalition with senders」を、APAの2020年度大会にて研究報告した。さらに以下の研究6・研究7の実施の継続を予定した。また研究8の研究計画を立案し実施した。
「研究6：感情経験の共通性が送り手の感情表出に及ぼす影響」令和元年度より継続中の研究であったが、実験室における対面での実験実施が不可能となったため中断している。参加者をコミュニケーションの送り手として、受け手との感情経験の共通性（低・高）を操作する。受け手に伝達する記述を分析し、感情表出の程度を測定する。共通性が高い方が、感情表出されると予測している。
「研究7：感情を共有された知覚が受け手との関係構築意図に及ぼす影響」研究6と同様、実施を中断している。参加者をコミュニケーションの送り手として、受け手から感情共有された知覚（低・高）を操作する。知覚が高いと、受け手との関係構築意図知覚が高いと予測している。
「研究8：送り手の集団成員性が受け手の感情共有と送り手との結びつきに及ぼす影響」コミュニケーションの送り手の集団集団成員性（内集団・外集団）と送り手の感情（楽しさ・同情）を操作し、実験を実施した。その結果、送り手が内集団成員である場合には感情の相違による結びつきの程度に差はなかったが、送り手が外集団成員である場合には、他者に対し同情を表出した場合の方が結びつきが高く知覚された。日本社会心理学会の第62回大会にて本研究を報告する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の予定では、令和2年度中に「感情経験の共通性が送り手の感情表出に及ぼす影響」「感情を共有された知覚が受け手との関係構築意図に及ぼす影響」の実験を終了し、分析を開始する予定であったが、実験室における対面での実験実施が不可能となったため中断せざるをえなかった（研究6・研究7）。今後の状況次第では、オンラインでの実験実施に切り替えることを検討する。
令和2年度に実施する予定であった「受け手が送り手に対して持つ関係構築意図が感情共有に及ぼす影響」に対する検討は、平成30年度、また令和元年度の研究内容を発展させ、あらたな実験を実施し研究報告予定である（研究8）。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、対面での実験実施を中断している研究6「感情経験の共通性が送り手の感情表出に及ぼす影響」ならびに研究7「感情を共有された知覚が受け手との関係構築意図に及ぼす影響」については、オンラインによる実施に切り替えられるか検討する。最終年度に実施予定であった「コミュニケーション・チェーンの感情共有と集合的態度の形成」は、実験室で実施することが必要な実験計画となっているが、手続きを変更しオンラインでの実施が可能か検討する。
これらの実験実施に対し検討を進めつつ、学術論文誌に対する研究5の投稿、学術学会大会における研究8の研究報告を行う。
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| Causes of Carryover |
実験室における対面での実験実施が不可能となり、継続中の研究6ならびに研究7の実施を中断せざるをえなかった。そのため両研究において使用予定であった実験実施者や実験参加者に対する謝金、収集したデータ整理等のアルバイ謝金等の支出がなくなった。また、国際学会（APA）での研究報告のため旅費を使用予定であったが、オンライン開催となり支出がなくなった。中断している研究については、次年度以降、オンラインでの実験実施に切り替えることを検討する。オンライン実施が可能と判断した場合には、調査会社にデータ収集を委託する必要があり、その外注経費として研究費を使用する。
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