2021 Fiscal Year Research-status Report
感情共有の機能に関する実験的検討：関係構築と集合的態度形成における役割
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18K03017
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| Research Institution | Meiji Gakuin University |
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Principal Investigator |
田中 知恵 明治学院大学, 心理学部, 教授 (50407574)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
小森 めぐみ 淑徳大学, 総合福祉学部, 准教授 (40706941)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 社会心理学 / 社会的認知 / 感情共有 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
令和3年度には、令和2年度に実施した研究8「送り手の集団成員性が受け手の感情共有と送り手との結びつきに及ぼす影響」を日本社会心理学会の2021年度大会にて研究報告した。また実験室における対面での実験実施が不可能となったため中断している研究6・研究７の実験実施を予定した。しかしながら状況が改善しなかったため、研究9として、新たな研究計画を立案し実施した。この研究は研究６・研究７の内容をオンラインによって研究できないか検討したものである。現在、研究9の問題点を改善した新たな研究計画を検討中である。
「研究6：感情経験の共通性が送り手の感情表出に及ぼす影響」令和元年度より継続中の研究であったが、実験室における対面での実験実施が不可能となったため中断している。参加者をコミュニケーションの送り手として、受け手との感情経験の共通性（低・高）を操作する。受け手に伝達する記述を分析し、感情表出の程度を測定する。共通性が高い方が、感情表出されると予測している。
「研究7：感情を共有された知覚が受け手との関係構築意図に及ぼす影響」研究6と同様、実施を中断している。参加者をコミュニケーションの送り手として、受け手から感情共有された知覚（低・高）を操作する。知覚が高いと、受け手との関係構築意図知覚が高いと予測している。
「研究９：感情経験の共通性が受け手との関係構築意図と感情表出に及ぼす影響」
参加者をコミュニケーションの送り手として、受け手との感情経験の共通性（低・高）を操作し実験を実施した。その結果、受け手との感情経験の共通性が高い場合には、低い場合よりも受け手に対する関係構築意図が高かった。また続くコミュニケーションにおいて共通しない感情の表出が抑制される可能性が示された。APA2022年度大会にて本研究を報告する予定である。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
当初の予定では、令和3年度中に「感情経験の共通性が送り手の感情表出に及ぼす影響」「感情を共有された知覚が受け手との関係構築意図に及ぼす影響」の実験を終了し、分析を開始する予定であったが、実験室における対面での実験実施が不可能となったため中断せざるをえなかった（研究6・研究7）。今後の状況次第では、研究9のようにオンラインでの実験実施に切り替えることを検討する。
最終年度に実施予定であった「コミュニケーション・チェーンの感情共有と集合的態度の形成」の研究は、複数の実験参加者に集合してもらい、対面で実験実施する必要がある。状況の改善が見込めない場合は、内容を再検討し、オンラインでの実験実施に切り替えることを検討する。
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| Strategy for Future Research Activity |
現在、対面での実験実施を中断している研究6「感情経験の共通性が送り手の感情表出に及ぼす影響」ならびに研究7「感情を共有された知覚が受け手との関係構築意図に及ぼす影響」については、オンラインによる実施に切り替えられるか検討する。最終年度に実施予定であった「コミュニケーション・チェーンの感情共有と集合的態度の形成」は、実験室で実施することが必要な実験計画となっているが、手続きを変更しオンラインでの実施が可能か検討する。また研究9の手続きを精緻化した研究10を実施する。
これらの実験実施に対し検討を進めつつ、学術論文誌に対する研究5ならびに研究8の投稿、学術学会大会における研究9の研究報告を行う。
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| Causes of Carryover |
実験室における対面での実験実施が不可能となり、継続中の研究6ならびに研究7の実施を中断せざるをえなかった。そのため両研究において使用予定であった実験実施者や実験参加者に対する謝金、収集したデータ整理等のアルバイ謝金等の支出がなくなった。また、学会での研究報告のため旅費を使用予定であったが、オンライン開催となり支出がなくなった。中断している研究については、次年度以降、オンラインでの実験実施に切り替えることを検討する。オンライン実施が可能と判断した場合には、調査会社にデータ収集を委託する必要があり、その外注経費として研究費を使用する。また研究10をオンライン実施するにあたり実験刺激イラストを準備する必要があるため、これを制作会社に業務委託する。
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Research Products
(5 results)
