2018 Fiscal Year Research-status Report
学校危機予防教育におけるスクールリーダーとチームの在り方に関する研究
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18K03075
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| Research Institution | Tokyo University of Information Sciences |
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Principal Investigator |
原田 恵理子 東京情報大学, 総合情報学部, 准教授 (20623961)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
渡邊 弥生 法政大学, 文学部, 教授 (00210956)
本田 真大 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (40579140)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 学校危機予防 / スクールリーダー / コンサルテーション / チームとしての学校 / コーディネーター / ソーシャルスキル / 予防教育 / 定着 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2018年度は以下の研究に着手した。
（１）スクールリーダーにおける危機予防の認知：学校危機予防の重要性が指摘される中、教員らがチームを組んで円滑に実施するにあたって学校運営の重要な役割を果たすスクールリーダーである学校長を対象とする認識の実態を明らかにした研究はない。そこで、学校危機予防に対する考え方と対応の理解、教員への指示について質問紙調査を実施した。（２）継続実施を可能とする予防教育におけるチームとしての在り方：予防教育が継続的に実践されている学校のスクールリーダーの予防教育に対する知識と対応、学校組織の構築について面接調査を実施した。また、コーディネーターの予防教育に関する考えや実施の工夫などについても面接調査を行った。その結果を分析し、学会等で発表する予定である。（３）継続実施を目指す予防教育の導入：学校長や管理職のリーダーシップ、そしてチームのコーディネーションをする教員へのコンサルテーションのもと、学校危機予防に向け、生徒の安全・安心やソーシャルスキルをベースラインにとってソーシャルエモーショナルラーニングを実施し、その教育効果を検討した。その結果、他者の情動に対する評価と認識が向上し、集団において他者を受容できるようになることが明らかとなった。この結果については学会で発表する予定である。（４）社会的活動への還元：学術領域以外においても社会的活動における成果としていじめ予防や情報モラル教育のための講座を行った。（５）予防教育を実施するにあたって、管理職の考え方や組織・支援体制の在り方を学校に定着させる視点から書籍や雑誌に書いた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究計画で申請を予定した通り、ほぼすべてに着手し順調に進めている状況にある。2018年度に実施したことを2019年の学会で発表するためエントリーを行い、また、昨年には書籍や雑誌で研究の成果として書いている。もう少し進展させたいことは、実態調査と面接調査の分析結果に基づき、予防教育の定着に向けた導入や実践方法の仕様を明らかにし、その知見に基づいてコンサルテーションを行い、継続実施を可能とするスクールリーダーや管理職、組織の構築やチームとしての対応について、予防教育の継続実施や定着までを実現したいと考える。そこで、予防教育の導入・実施・定着における要因を整理し、カリキュラムマネジメントに向けた予防教育モデルを提示するため、具体的なガイドラインが明らかにできるよう実施したい。
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| Strategy for Future Research Activity |
8月の学校心理学会、9月教育心理学会で発表する予定で、この近辺で研究計画を練る研究日を設ける。それまでに1年目の調査研究をまとめ、定着に関するスクールリーダーやコーディネートする担当者を対象とする面接のインタビューガイドの作成と同時に、協力校における実践を継続で行う。また、各学校の実践例を具体的にまとめていく中から、連携が実践されている場合は誰がどのようにつないでいくのか、定着はどこの段階で定着になり得るのか等を検討していきたい。この成果を次年度以降の研究として、実践が定着していくためのひな型、教材、さらには各学校のニーズや状況にあったプランを提供できるよう検討し、一般化できるような成果の出し方を考えている。
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| Causes of Carryover |
2018年度に校長を対象に調査・分析において、調査依頼や調査がメールで行われ郵送代がかからなかったことに加えて、回答期間が予定の時期より遅くなったため、解析の時期は年度をまたいで行うこととした。そのため、未使用額が生じた。このため、解析を次年度に行うこととし、未使用額はその経費に充てることとしたい。
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[Book] 情報のちから2018
Author(s)
東京情報大学「情報のちから」編集委員会編
Total Pages
286
Publisher
東京農業大学出版
ISBN
978-4-88694-483-2
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[Book] 情報モラル教育2018
Author(s)
西野泰代・原田恵理子・若本純子
Total Pages
111
Publisher
金子書房
ISBN
978-4-7608-2669-8
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