2020 Fiscal Year Research-status Report
状況に自己を調和させる二次的コントロールの戦略的機能と生涯発達
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18K03081
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Research Institution | Jin-ai University |
Principal Investigator |
竹村 明子 仁愛大学, 人間学部, 准教授 (80526666)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 二次的コントロール / 調和 / 生涯発達 / 受容 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は,人生で直面する思うようにならない状況において,状況に自己を調和させる方略を表す二次的コントロール(Secondary Control)について検討するものである。具体的にはその概念構造と促進要因について明らかにする事を目的とした。特に,多くの二次的コントロール研究が,環境をコントロールすることが困難な状況において,目標を諦めることでコントロール感の維持や自我を防衛する機能(例,他のコントロール可能な目標に切り替えることで自分には能力がある事を確認し続けること)に焦点を当てている事に対して,本研究の特徴はそれを批判し,目標達成を目指し戦略的に状況へ自己を調和させようとする機能に注目して検討する事である。 平成30年度・令和元年度では,二次的コントロールの概念について整理し,二次的コントロールを測定する尺度の作成を試みた。その結果、二次的コントロールは6つの側面(自己能力の限界受容、状況の受容、肯定的思考、意味づけ、自己の行動調整、目標や理想の調整)から構成されることを明らかにした。 令和2年度では、第一の目的として作成した二次的コントロール尺度の信頼性と妥当性を確認し、第二の目的として二次的コントロールと個人の性格との関連を明らかにし,第三の目的として異なるストレス状況おける二次的コントロールの違いを調べることを挙げた。そのため、インターネット・リサーチ会社を通して青年期から成人後期の人々を対象に、調査を実施した。現在,収集したデータの分析を行っている途中である。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
平成30年度・令和元年度では,二次的コントロールの概念について整理し,二次的コントロールを測定する尺度の作成を試みた。その結果、二次的コントロールは6つの側面(自己能力の限界受容、状況の受容、肯定的思考、意味づけ、自己の行動調整、目標や理想の調整)があることを明らかにした。 令和2年度では、①作成した二次的コントロール尺度の信頼性と妥当性を確認するため、作成した尺度を用いて青年期から成人後期の調査協力者を対象に調査を行い、発達段階(青年期・成人前期・成人中期・成人後期)および性(男性・女性)別に、二次的コントロールを使用する傾向について調べた。その結果、二次的コントロールの側面により発達的変化および性差が異なることを見出した。②二次的コントロールの妥当性を確認するために、個人の性格との関連を調べた。その結果、経験への開放性(好奇心や知性への高さを表す変数)が高いほど二次的コントロールが高い事が示された。③異なるストレス状況おける二次的コントロールの違いを調べるために、成人期の人々を対象に、対人ストレス状況、身体的ストレス状況、評価ストレス状況における二次的コントロールの測定を行った。現在、収集したデータの分析を行っている途中である。
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Strategy for Future Research Activity |
令和2年度において未完成であった研究を継続して行う。 ①先ずインターネットを通して調査を行った,複数のストレス状況における二次的コントロールの違いに関する調査の分析を行う。そして、その結果を学会や学術雑誌へ発表をする予定である。 ②これまでの研究結果を発展させ,次の研究につなげるため,予備調査を行う。二次的コントロールの特徴を明らかにするために,将来が見通せない状況から生じるストレスと,二次的コントロールの関係について調べる。将来が見通せない不安定な状況では,状況をコントロールするより,状況に合わせた行動を取ることが心理的健康を得るために重要と考える。そこで,将来が見通せず不確実な状況と,ストレス反応との間を,二次的コントロールが緩衝する作用があるのかについて検討を行う。
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Causes of Carryover |
以下の理由で次年度使用額が生じた。①新型コロナウィルス感染症流行により,ポスター発表を予定していた2020年度開催の国際学会(International Congress for Psychology, チェコ開催予定)が2021年度に延期された。学会参加費(約10万円)を2019年度に科研費から支払いをしていたが、学会が2021年度に延期され科研費対象年度を超えてしまったために個人の支払いとなり、学会参加費を返却をした。②さらに当該学会は、対面での学会参加とオンラインでの学会参会の併設を決定した。現在、日本から海外(チェコ)への渡航が制限されているため、オンラインでの学会参加に変更した。そのため渡航費用(約30万円)の支払いが残った。③参加を予定していた国内学会も、2019年度および2020年度はすべてオンライン学会となり国内旅費(計45万円)の使用が残った。④研究補助員への支払いとして人件費・謝金(約15万円)を予定していたが、新型コロナウィルス感染症予防対策として、研究機関(大学)への入構制限が生じ補助員を雇うことができず人件費も残った。 次年度もほとんどの学会がオンライン開催となる予定であり、旅費としての使用は今後も生じないと考えられる。その代わり、その費用を研究データを収集する費用や、分析の費用、成果報告のための英語論文の校正費用に変更したいと考えている。
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Research Products
(1 results)