キャリア支援者の指導者養成プログラムの開発と効果の検討

2022 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K03128
• Research Institution: University of Tsukuba
• Principal Investigator: 岡田 昌毅 筑波大学, 人間系, 教授 (10447245)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 高橋 南海子 明星大学, 明星教育センター, 教授 (70620558) ; 原 恵子 筑波大学, 働く人への心理支援開発研究センター, 准教授 (70813658)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2024-03-31
• Keywords: プログラム開発 / プログラム実施前後の意識調査 / 追跡調査 / 指導者層のインタビュー調査 / 意識の変容

Outline of Annual Research Achievements

1．平成30年度～令和4年度の間に実施した研修プログラム（第1～9回）について，プログラム実施前と実施後の意識調査を行い，継続的に分析中である（研究2，研究6）。ただし，令和元年度実施の研修プログラム（第4回）については，コロナ禍の影響により，研修の一時中断を余儀なくされ，オンライン研修（ZOOM）として再開した。また，令和２年度実施の研修プログラム（第5回，第6回）については，開講を遅らせるとともに，全面オンライン化を実現するために，基本的なカリキュラムの構造を維持しつつ，オンライン化の課題に対処し，研修プログラムを実施した。さらに，令和3年度実施の研修プログラム（第7～8回），令和4年度（第9回）は，当初からオンライン開講とした。
2．上記の状況を踏まえ，データ分析に当たっては，オンライン化の影響，およびオンライン化のメリット・デメリット等を考慮したうえで，データの分析を進めている。さらに，オンライン化直後と定着後の効果について，評価・検討を進めている。
3．アンケート形式の意識調査に加え，座談会形式で講座に関する直接的なフィードバックや感想を求める場も継続的に設けた（研究3，研究7）。直接的なコミュニケーションによる率直な意見を聴取し，プログラム改善に反映させた。
4.指導者層の熟達を含めた職業的発達プロセスについて，20名のインタビュー調査を実施し，M-GTAによる分析の精緻化を進めた（研究4）。
5．研究４の一部については「キャリア支援職者の指導者としての意識や行動の変容プロセス」（日本心理学会）として，研究２の一部については「オンラインによるキャリア支援者の指導者養成プログラムの効果の検討」（日本キャリア・カウンセリング学会）として，学会発表済みである。
6．研究4のM-GTAによる分析の結果に基づき，学術論文を執筆し，日本キャリアデザイン学会に投稿し，現在，修正再審査中である。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

コロナ禍における令和４年度においても，研修プログラム（第９回）を実施した。研修プログラムは、前年度に引き続き，全面オンラインにて実施した。オンライン化前とオンライン化後においては，プログラム改善の効果を単純に評価することは困難であるが，一方で，オンライン化による研修プログラムのメリット・デメリット等の評価・検討、およびオンライン化直後および定着後の効果について，評価・検討することができるものと考える。

Strategy for Future Research Activity

1．指導者層の熟達を含めた職業的発達プロセスについて，20名のインタビュー調査およびM-GTAによる分析が完了し，学会発表をおこなった。現在，学術論文として投稿し，修正再審査中であり，研究期間中の採択を目指す（研究4）。
2.これまでの効果測定の結果（研究2），追跡調査の結果（研究3，研究7）およびATD調査の結果（研究5）をもとに改善した，教育プログラムの効果測定・分析を継続する（研究6）。引き続き，プログラム実施協力者に対する追跡調査を実施する（研究7）。
3.研究8については，コロナ禍による影響およびオンライン化の影響を考慮した上で，研究1～7の結果を踏まえ，プログラム構成を完成させる。
4．なお、キャリアコンサルタントを対象とした意識調査（質問紙調査）を追加で実施することにより，教育プログラムの社会的価値を確認する。
5.総括として，研究成果をとりまとめ，報告書を作成する。

Causes of Carryover

研究期間延長が想定されたため，延長後最終年度の意識調査（質問紙調査）費用、および報告書等作成費用として予算を繰り越した。