2021 Fiscal Year Annual Research Report
Observation of atmospheric pressure fluctuations for establishing direct measurements of air-sea CO2 flux
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18K03754
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| Research Institution | Japan Coast Guard Academy (Center for Research in International Marine Policy) |
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Principal Investigator |
近藤 文義 海上保安大学校(国際海洋政策研究センター), 国際海洋政策研究センター, 准教授 (40467725)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
杣谷 啓 大同大学, 工学部, 准教授 (70581429)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 大気圧変動 / 渦相関法 / 空気密度変動補正 / WPL補正 / 地表面フラックス / 海面フラックス / 陸面フラックス / 大気海洋相互作用 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、大気乱流による気圧変動を精確に捉えるための計測手法を開発し、海洋と大気間の二酸化炭素交換量の唯一の直接測定法である渦相関法において必須である空気密度変動補正について、これまで考慮されてこなかった気圧変動項の大きさを実測によって明らかにすることを目的としている。
今年度も２種類の円盤型プローブを用いて二酸化炭素の交換が生じないアスファルト面において、これまでの気温と水蒸気密度補正項に加え、気圧変動も実測して空気密度変動補正を実証するための観測を実施した。その結果、精密な二酸化炭素交換量を評価するためには気圧変動が空気密度変動補正として考慮すべき補正項であることを明らかにし、これまで２度実施した実証結果と整合的であることも分かった。
また昨年度から開始した陸上における気圧変動の長期計測を継続して実施し、気圧変動の長期変動要因も含めた、陸面における二酸化炭素交換量の渦相関法における精密評価に取り組んだ。その結果、海面よりも二酸化炭素交換量が大きな陸面においても気圧変動補正項が、年間での二酸化炭素の収支量を評価するためには無視できない大きさであることが分かった。
最後に洋上における気圧変動計測を実施して精密な空気密度変動補正を適用した渦相関法により海洋大気間における二酸化炭素交換量の直接測定値を明らかにするため、沿岸域における観測を昨年度に引き続いて今年度も１ヶ月間の集中観測として実施し、二酸化炭素交換量が陸面と比べて小さな海面においては、個々に算出される気圧変動補正項が交換量を精密に評価するために重要であることが分かった。
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