2019 Fiscal Year Research-status Report
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18K03801
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
寺川 寿子 名古屋大学, 環境学研究科, 准教授 (30451826)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 応力 / 間隙流体圧 / 断層強度 / 地震 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
地震は，断層すべりによる剪断破壊現象であり，この断層すべりを通じて周辺域に蓄えられた応力（弾性歪エネルギー）を解放する物理過程である．このことは，地震の発生を理解するためには，絶対応力場の情報が必要不可欠であることを意味する．本年度は，絶対応力場を考慮して地震の発生を理解するために，弾性歪エネルギーを用いた新しい地震破壊規準の開発を行った（Terakawa et al., 2020）．この成果と，昨年度の成果である1992年ランダース地震震源域の絶対応力場の情報を組み合わせて，ランダース地震による地震活動度の変化を評価し，地震活動の活発化を支配した物理メカニズムを考察した．
一方，2016年熊本地震震源域周辺の絶対応力場を推定するための準備として，まず，本震前の広域応力場のパターン推定した．具体的には，1996年1月1日～2016年4月13日までの地震のメカニズム解5306個（Matsumoto et al., 2018; F-net MTカタログ）をCMTデータインバージョン法（Terakawa & Matsu'ura, 2008）に適用し，九州地方の広域応力場（lon:130-132度, lat:31-34度, depth:0-100 km）のパターンを推定誤差と共に求めた．次に，熊本地震本震（Mw 7.0, 2016年4月16日発生）及び最大前震（Mw 6.1, 2016年4月14日発生）のすべり（Asano & Iwata, 2016）による応力変化を推定した．この計算において，媒質の構造は弾性体の下に粘弾性体が広がる2層構造とし，Asano & Iwata (2016)の速度構造を参考に設定した．応力変化の計算には，弾性体のすべり応答関数（Fukahata & Matsu'ura, 2005）を用いた．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
R1年度は，2016年熊本地震の震源域での絶対応力場を推定する予定であった．本年度は，その準備段階として，本震前の広域応力場の推定と，一連の熊本地震による応力変化の計算まで行うことができた．絶対応力場の計算コードは昨年度までに概ね整えてあるため，目標達成までに技術的に煩雑な部分は，coseismicな応力変化の計算である．本年度，熊本地震本震と最大前震のすべりによる応力変化の計算まで実施できたことは，大きな前進と考えられる．今後，断層近傍の応力変化を計算する作業は残っているが，H30年度のランダース地震周辺域の絶対応力場の計算の経験を生かして，課題をクリアできるものと考えている．
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| Strategy for Future Research Activity |
2016年熊本地震震源域での絶対応力場の推定を目指し，開発済みのコードを用いて，熊本地震発生直前の絶対応力場を計算する．本研究で開発した手法では，絶対応力レベルを支配する唯一のパラメータである間隙流体圧パラメータCの適切な値を決めることが重要である．R2年度は，C = 0.0, 0.5, 0.8の3ケースについて，熊本地震発生前の絶対応力場を計算し，これに，熊本地震による応力変化を足し合わせ，本震後の絶対応力場を評価する．本震前後の絶対応力場の情報から，弾性歪エネルギーの変化を評価し，現実的なCの値を評価することを目指す．
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| Causes of Carryover |
予定していた海外出張に関しては，別の経費で出席することができた．また，並列計算機システムの購入を検討しているが，計算機性能，価格，保守対応の良さのバランスを見極めているところである．来年度には購入したい．
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