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2022 Fiscal Year Research-status Report

高齢者の運動の動機を向上させる双方向コミュニケーションの評価法の研究開発と実証

Research Project

Project/Area Number 18K04043
Research InstitutionKobe University

Principal Investigator

和田 将典  神戸大学, 保健学研究科, 保健学研究員 (60625474)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 篠原 修二  東京電機大学, 理工学部, 准教授 (10325897)
川原 靖弘  放送大学, 教養学部, 准教授 (10422403)
片桐 祥雅  東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 上席研究員 (60462876)
Project Period (FY) 2018-04-01 – 2024-03-31
Keywords集団活動 / 集団凝集性 / 動機 / 双方向コミュニケーション / パフォーマンス
Outline of Annual Research Achievements

本科研の研究課題は、高齢者集団運動の参加動機を向上させる双方向コミュニケーションの評価法の研究開発と実証である。もっとも、昨今のコロナ禍の影響により、高齢者やその集団活動の場を実証・測定対象として確保することは困難な情勢となっている。これらに鑑み、本年度(2022年度)は、企業の内勤を基本とする部署を測定の場として設定し、集団活動の参加動機を向上させる双方向コミュニケーションの評価法の研究を行った。
具体的には、兵庫県内の2つの事業者(A社、B社)の協力を得て、それぞれの設計部門において、部長の部員に対する、立ち居振る舞いを変化(双方向性のある言葉かけを、する・しない)させ、部員の集団凝集性を含むモチベーションとパフォーマンスの変化を調査した。A社、B社ともに規模は同じ程度であり、業務内容も大きく異なるものではないと考えられたが、A社はもともと集団凝集性が比較的高く、B社は比較的低いという点で異なっていた。
モチベーション測定においては、二次元気分尺度(TDMS-ST)、グループ環境調査表(GEQ)、ユトレヒト・ワーク・エンゲージメント尺度(UWES)、音声解析アプリ(MIMOSYS)などを調査方法として用い、パフォーマンス測定においては、設計作業にかかる時間や精度の測定などを調査方法として用いた。測定期間は5週間であり、測定間隔は、毎日を原則とし、調査方法によっては、間隔をもう少し長く設定した。
測定結果を統計処理してみたところ、A社においては、モチベーションにおいて、二次元気分尺度の指標の一部で有意な改善が確認されたが、パフォーマンス測定など、それ以外では、有意な変化は確認されなかった。一方、B社においては、モチベーションにおいては、変化が確認されず、一方、パフォーマンスについては、指標の一部で低下が見られた。

Current Status of Research Progress
Current Status of Research Progress

4: Progress in research has been delayed.

Reason

コロナ禍等により、実験協力が得られない、などの困難が続いている。

Strategy for Future Research Activity

2022年度に行った実験の分析を続け、評価法や測定方法、実験方法の改善を目指す。

Causes of Carryover

2022年度の実験における必要機材等は、これまでに用意したものや借用するなどによって賄われた。また、被験者への謝金の支払いが不要となった。

URL: 

Published: 2023-12-25  

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