2020 Fiscal Year Annual Research Report
Feasibility Study on Seismic Block without Joint Mortar for Earthquake Mitigation in Developing Countries
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18K04425
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| Research Institution | Shizuoka Institute of Science and Technology |
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Principal Investigator |
崔 琥 静岡理工科大学, 理工学部, 准教授 (40512009)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
晉 沂雄 明治大学, 理工学部, 専任講師 (60727006)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 耐震ブロック / 面外振動台実験 / インターロッキング / 加速度分布 / 変位分布 / せん断応力度 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
研究最終年度である本年度は，本研究で開発した目地モルタルを使わないメインブロックとキーブロックのみで構成される耐震ブロックを用い，面外振動台実験を実施した。試験体は直行壁の影響が及ぼさないと思われる壁体の中央部の一部を想定し，800×2000mm（横×縦，2枚×10段）のサイズとした計3体（既存型試験体，ピーナッツ型試験体およびI型試験体）を制作した。予備計算から，既存形試験体は振動台実験で面外転倒可能と判断されたが，耐震ブロック造壁体試験体は面外転倒できないことがわかったため，振動台実験後に試験体を寝かし，4点曲げ圧縮試験を計画した。
入力地震波は韓国で起こりうる人工地震波を作成した。加振は，作成した模擬地震波の加速度レベルの10%，30%，50%，75%，100%，120%，150%，160%（5回）の加振を行った。予備計算では既存型試験体は面外転倒すると予想したが，実際は転倒に至らなかったため，試験体3体とも振動台実験終了後，4点曲げ試験を行った。
耐震ブロックではメインブロックとキーブロックの間に隙間があるため，耐震ブロック造壁体試験体の周期が既存型試験体より長くなった。また，耐震ブロックの隙間の存在で既存型試験体より変位が少し大きくなっている。
4点曲げ試験により耐震ブロック造壁体試験体の引張応力度は0.88MPaとなった。一方，既存型試験体は壁を寝かせる過程で地面とのなす角度が21°の時点で，自重により倒壊したため，その際の耐力を算出すると，耐震ブロック造壁体試験体の耐力の1/3程度であり，耐震ブロック造壁体試験体の面外方向の耐震性能が優れることがわかる。
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