2022 Fiscal Year Annual Research Report
Study on effective energy-saving methods in houses considering the change of household size
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18K04466
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| Research Institution | Tokyo University of Science |
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Principal Investigator |
井上 隆 東京理科大学, 理工学部建築学科, 教授 (30151608)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高瀬 幸造 東京理科大学, 理工学部建築学科, 講師 (20739148)
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| Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2023-03-31
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| Keywords | 集合住宅 / 省エネルギー / 水消費量 / 新型コロナウイルス / COVID-19 / 行動変容 / 在宅時間 / 家庭CO2統計 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
地球温暖化対策としても喫緊の課題である家庭部門の省エネルギー化については、急速に進行しつつある少子化・高齢化に伴う世帯構成・社会構造の変化、国際情勢等、様々な状況の変化を考慮して適切な対策を講じる必要がある。本研究では、実効性ある住宅の省エネルギー方策の構築に資することを目的とし、これまで継続的に取得している電力・ガス・水の10分間隔データを計測している首都圏2か所の大規模集合住宅各世帯のエネルギー消費用途推計を行うとともに、環境省による公的統計「家庭CO2統計」の各年度個票データも用いることで、ミクロ・マクロの両面から世帯属性ごとのエネルギー消費傾向の詳細な分析・省エネ提案を継続して行った。
さらに2020年度からは、COVID-19感染拡大防止のための在宅勤務の普及等の社会状況の変化が首都圏集合住宅のエネルギー・水消費に与えた影響に関する分析も行った。コロナ禍前に比べ、2020年度では電力・ガス・水消費量ともに著しく増加したことに加えて、各消費量のピークが発生する時間帯や量のずれが大きいこと、2021年度および2022年度の電力・ガス・水消費量は、2020年度と比較すると減少傾向にあったもののコロナ禍以前の水準までは戻りきっていないこと、などを示した。併せて、夏期の電力消費量は高止まりを続けており、冬期についてもコロナ禍以前より電力・ガス消費量が依然として大きくなっている様子を示した。
また、公的統計の個票データを利用した分析から、東京都の集合住宅におけるコロナ禍前後のエネルギー消費量や家庭での行動の変化について、マクロの観点からも同様の傾向であることを確認した。在宅勤務は今後も一部定着する見込みというアンケート結果も得ており、省エネ行動の実施だけではなく、長時間快適な環境をより省エネルギーに実現するための住宅の高性能化や設備の高効率化の重要性が増していると考えられる。
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