日本建築の材料としての木材に関する調査研究－近世の規格材と生産・流通・消費の実態

2019 Fiscal Year Research-status Report

• Project/Area Number: 18K04534
• Research Institution: Kyoto Institute of Technology
• Principal Investigator: 松田 剛佐 京都工芸繊維大学, デザイン・建築学系, 助教 (20293988)
• Project Period (FY): 2018-04-01 – 2023-03-31
• Keywords: 近世の丹波材流通 / 丹波国山国荘史料 / 丹波国黒田村史料 / 木材生産 / 流通材規格 / 禁裏御料 / 山林保護 / 杉の間伐と吊伐

Outline of Annual Research Achievements

今年度は近世の丹波材流通の実態を明らかにするべく、丹波材流通で支配的な立場にあった生産者に関する既往研究と史料を調査した。即ち平安以来の荘園村落として木材を産出した山国荘(現京北町)に関する既往研究の渉猟を行うとともに、これに関連する史料を、『丹波国山国荘史料』及び『丹波国黒田村史料』を中心に分析調査した。山国荘は長岡京・平安京用材元として禁裏御料に指定され、修理職木工寮の配下に置かれた。以来、在地の管理組織を担った名主層が、中世以降も荘内各惣の村務を司ることで、近世の荘園制解体以後も一貫して山国荘内に影響力を保ち続けており、木材生産にも大きな影響力を及ぼしていたことが、上記の史料に表れていた。ほかに史料から明らかになった木材生産に関する成果として、社会背景としては、17世紀中期に山林保護が全国に通達される程、山林荒廃が進んでいたこと、この為この時期の山役が銭納になったこと、おそらく江戸大火が続いた為と推測されるが、17世紀後期に盗伐や大坂商人への直売が見られる程に、木材需要が高まっていたことが分析できた。また、この時の流通材規格としては、量に関しては、1間半から2間半材の伐出量が、他の規格材の10から20倍程と突出して多いことが明らかになった。材種ごとの値段に関しては、杉を1とすると、松が2.4、栗が5となること、また勘定の方法から推測して、おそらく10本単位であったことが窺えた。また、まれに製材した6尺材を産出しており、それは9寸、7寸、5寸の角材であった。さらに18世紀には木材の違法売買を山国五十二ヶ村が厳格に取り締まったり、山林の売買が見られたりするなど、木材生産が活発化していたことや、また18世紀後期には、杉の間伐と吊伐による商品生産が行われていることが確認できた。以上のように、在地史料から、丹波材生産地の木材の産出状況の実態の一端を明らかにすることが出来た。

Current Status of Research Progress

3: Progress in research has been slightly delayed.

Reason

今年度は、前年度に続いて、近世京都の木材流通の研究を進めた。近世京都の建築材料としての木材の実情を示す史料を調査するにあたって、尚以て研究対象の候補となる史料の数が膨大なため、着手の糸口を探るべく、今年度は丹波材流通を主眼に置いた上で、さらに木材生産者の状況を史料から研究することとした。扱う史料は、刊行されている『丹波国山国荘史料』および『丹波国黒田村史料』に絞り込んだが、山国荘の近世における地域性や社会性、及び前年度までに研究していた木曽材の状況との差異を、建築材料としての木材生産という視座から分析しなくてはならず、建築史以外の地域史や経済史、村落研究史の既往研究にあたることに時間が取られてしまった。その成果として、山国荘は中世以来の名主制を近世においても色濃く残すことや、木曽に比べて消費地京都が近接していることから、流通問屋が進展せず、近世を通じて山地が有利であり続けたこと、その反動として、近世を通じて山地の大商人が誕生しなかったことを、当研究に関する知見として得ることが出来、この知見に基づくことで、山国荘史料をその背景を考察しながら読み解くことが出来た。山国荘史料は在地の村落生活に関わるものが殆どであったが、木材生産に関する知見に関して、研究成果に記載したように、生産当事者の実例に則した、具体的データとして得ることが出来たのが大きな成果である。

Strategy for Future Research Activity

今年度の研究成果として、先ずは近世の丹波材の生産地である山国荘と黒田村の、歴史的な地域性や社会性の特徴を既往研究から分析した。次にこの知見に立脚することで、『丹波国山国荘史料』および『丹波国黒田村史料』を読み解くことが出来、丹波材生産者側の実態を具体的に明らかにすることができた。次年度は、さらにこれらの史料を深く考察するとともに、近世の木材流通という視座の元に知見を体系化することを試みる。このためには、今年度に注力した丹波材の生産者の史料に加えて、丹波材を流通させた大堰川水運に関わる史料の調査分析を行う。具体的には、京都市歴史資料館所蔵の『山口(新)家文書』『林(忠)家文書』など、大堰川流域で材木流通に関わっていた家分け文書史料を調査する。今年度の成果である生産者の史料を基盤におくことで、次年度は流通問屋の史料調査に方向性を計画することが出来るものと計画している。この調査研究により、各史料の個別事例を結びつけて、構造的な知見にまで高めることを目的とする。

Causes of Carryover

今年度に予定していた史料調査のための出張がかなわなかったため、旅費相当分として、残額分の、次年度使用額が生じた。翌年度においては、当初の研究予定通りに、史料調査旅費として使用する計画である。