2019 Fiscal Year Research-status Report
Research on the constrution by militaly technology in opening-port period of Japan and Asia
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18K04535
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Research Institution | Kyoto Institute of Technology |
Principal Investigator |
大田 省一 京都工芸繊維大学, デザイン・建築学系, 准教授 (60343117)
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Project Period (FY) |
2018-04-01 – 2021-03-31
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Keywords | 軍用建築 / 開港地 / 植民地 / 擬洋風 |
Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、研究課題の遂行のための調査、また研究成果の学会発表を行った。 史料調査のため、カンボジアでは国立文書館、フランスではパリ・ベルヴィル建築学校、アランソン公立文書館等、イギリスでは大英図書館にて調査を行った。また国内でも、東京大学、東京外国語大学、京都大学等にて史料調査を実施し、研究課題と関連する学術論文等の収集を行った。その結果、イギリス・フランス植民地建築の写真史料、文書、図面等を入手することができた。またカンボジアのプノンペン・バッタンバン、インドのコルカタ等で、植民地化前後の建築実地調査を行い、建築技法の系統判別に有効な架構形式などを記録することができた。開港期・植民地初期のインフラ施設・建築は、速成性が求められたため設計図書が作成されていない、または残存じていないことが多く、今回の調査は貴重な成果となる。 また、これまでの研究成果の発表を、中国上海社会科学院での東アジア都市史学会、中国瀋陽建築大学でのICOMOS(国際記念物遺跡会議)城郭部門会議であるICOFORTでの学術発表を行った。これらの会議では、アジア側からの視点により欧米からの建築技術導入にかんして、関連分野の専門家と学術討議を行うことができた。また、開港期の軍事技術導入による建設が考えられる、ベトナム・ホーチミン市の旧海運会社建物について、建設の経緯、軍事技術の関与に関する研究成果を、日本建築学会大会に論文登校を行った(来年度分に掲載予定)。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本年度予定していた史料調査・建築実地調査は、概ね当初予定通り実行することができた。但し、年度末に予定していた海外調査は、コロナウィルス対策のため延期となってしまった。この分、今年度はいままで収集した史料の分析に充てることができたが、来年度からは史料調査の継続性の確保が課題となることが予想される。 研究成果の公表についても、国際学会・国内学会ともに順調に推移しており、投稿論文の執筆の準備に取り掛かっている。
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Strategy for Future Research Activity |
当初予定の調査は、今般のコロナウィルス対策による渡航制限により、実施が可能か、引き続き情勢を見極める必要がある。 研究最終年度にかかるため、いままでの調査成果を基に、成果発表にも注力していく予定である。、
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Causes of Carryover |
コロナウィルス対策による渡航制限により、当初予定の海外調査を延期したため、調査費分が次年度使用額となっている。
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Research Products
(1 results)